新車に車両保険はいらない？加入すべき理由と注意点を解説

そこで本記事では、車両保険の概要と加入する目的、新車を購入したら車両保険に加入すべき理由について解説します。また、新車購入時に車両保険に加入したほうがよいケース、しなくてもよいケースのほか、車両保険に加入する際の注意点、保険料を安く抑える方法についてもご紹介します。
「車両保険はいらないかも」と考えている方も、万一のリスクに備えるための判断材料として、ぜひ参考にしてください。

車両保険とは？

車両保険は契約している自動車が事故や盗難などで損害を受けた場合に補償が受けられる保険です。自動車保険の補償の1つであり、対人賠償保険や対物賠償保険など、ほかの補償とセットで契約します。

車両保険は、単独では契約できません。また、具体的な補償範囲は、車両保険の種類によって異なります。

車両保険の種類

車両保険には「一般車両（一般型）」と「車対車＋限定A（エコノミー型）」の2種類があります。一般車両の補償範囲は広く、それに対して車対車＋限定Aは補償範囲が限定的です。

下表は、SBI損保の車両保険における一般車両、車対車＋限定Aの補償範囲を比較したものです。

• ※1

  相手の車とその運転者または所有者が確認できる場合に限ります。
• ※2

  保険始期日が2025年12月31日以前の契約では、補償の対象外となります。

このように、一般車両は対自動車・バイクの事故だけではなく補償範囲が広くなっているのが特徴です。

一方で、車対車＋限定Aは、対自動車・バイクの事故や自然災害（地震、津波、噴火を除く）、盗難などは補償されますが、対自転車や単独事故などは補償されません（補償範囲は保険会社によって異なる場合があります）。

車両保険に加入する目的

車両保険に加入する目的は、自分の自動車に損害が発生してしまった場合に備えることです。

自動車保険には、対人賠償保険・対物賠償保険といった事故の相手方に対する補償や、人身傷害保険・搭乗者傷害保険など、運転者・搭乗者がけがをした場合の補償があります。しかし、これらの補償では、自分の自動車が事故などで壊れてしまった、盗難被害にあった場合に補償が受けられません。

車両保険に加入すると、その分の保険料が発生しますが、修理費用などの負担を減らすことができます。車両保険への加入を検討する際には、保険料を負担できるかなどを検討したうえで判断するとよいでしょう。

新車を購入したら車両保険に加入すべき理由

修理費が高額な場合や全損になった場合でも負担を軽減できるから

新車を購入したら車両保険に加入すべき理由の1つは、修理費が高額な場合や、全損になった場合でも負担を軽減できることです。

車両保険の保険金額は、保険契約時の車の時価に基づいて決定されます。新車の時価は、購入直後が最も高いため、その分保険金も高く設定されます。
新車は部品が最新のものであったり、高性能であったりするため、万一事故を起こした際の修理費が高額になる可能性があります。車両保険に加入していれば、こうした修理費用を保険金でカバーできるため、自分で全額を負担するリスクを軽減できます。経済的なダメージを回避できる点は、新車所有者にとって大きな安心材料となるでしょう。

自然災害のリスクにも備えられるから

自然災害のリスクにも備えられることも、新車を購入したら車両保険に加入すべき理由です。

これは、新車に限ったことではありませんが、近年は台風や豪雨、洪水などの自然災害が増えており、これらの被害にあうと、自動車や住宅に大きな損害が発生し、経済的な負担が大きくなります。安全運転で事故を回避できても、台風や水害、雹による損害を回避することは困難です。
車両保険に加入すれば、被災による経済的な負担を抑えやすくなるでしょう。

盗難被害にも備えられるから

新車の購入時に車両保険に加入すると、盗難被害にも備えられます。

盗難被害にあい、自動車が戻ってこない場合は、再度購入しなければなりません。しかし、新車は同じ車種の中古車に比べて高価であるため、購入後に盗難被害にあうと、再度同程度の自動車を購入するにあたって、家計へのダメージが大きくなります。

車両保険に加入していれば、盗難で自動車が発見されなかった場合には全損扱いとなり、保険金額が支払われます。保険金を自動車の再調達費用にあてることができるので、万が一の際にも経済的負担を抑えることが可能です。

新車購入時に車両保険に加入したほうがよいケース

新車購入時に車両保険に加入したほうがよいケースは複数あります。特に下記のようなケースでは、新車購入時に車両保険に加入したほうがよいでしょう。

ローンを組んで自動車を購入した

経済的な余裕が少ない状況でローンを組んで自動車を購入したら、車両保険に加入することをおすすめします。ローンを組んで自動車を購入すると、修理や再調達に必要なお金をすぐに準備するのが難しい可能性があるため、車両保険に加入しておくと経済的負担を軽くできるでしょう。

高級車や人気の車種を購入した

高級車や人気の車種を購入したケースも、車両保険への加入がおすすめです。高級車や人気の車種の場合、事故にあった際の費用負担が重くなったり、盗難リスクが高くなったりする可能性があります。万一の事態に備えて車両保険に加入しておくことが大切です。

運転経験が少ない、または運転が得意ではない

運転免許を取ったばかり、運転に不安があるといったケースも、車両保険に加入するとよいでしょう。運転経験が少ない、運転が得意ではないといった人は、事故のリスクが高いため、車両保険で備えておくことが大切です。

新車購入時に車両保険加入の必要性が低いケース

新車購入時、車両保険加入の必要性が低いケースも複数あります。下記のような特徴がある人は、新車購入時に車両保険に加入する必要性が低いといえます。

修理費用を自己負担できる経済的余裕がある

万が一事故にあって自動車が全損となっても、同じ新車をもう1台購入できる、全損でなくても修理費用を全額自己負担で払えるくらい経済的に余裕があるケースでは、車両保険の必要性は低いでしょう。

なお、預貯金で自動車の再調達や修理の費用をまかなうことを想定している場合、それがすぐに使う予定のないお金（余裕資金）であることが大切です。
住宅購入や教育費など別の目的で貯めているお金を再調達や修理の費用に使ってしまうと、今後のライフプランに影響が出る可能性があります。

車両保険に加入する際の注意点

車両保険は必要性の高い保険ですが、加入する際にはいくつか注意すべき点があります。主な注意点は下記のとおりです。

保険料が高くなる

保険料が高くなることは、車両保険に加入する際の注意点です。
車両保険に入ると、自動車保険の保険料が大きく上がる場合があります。保険料の支払いで生活が苦しくならないよう、注意が必要です。
また、自己負担額（免責金額）をゼロに設定していない場合、自己負担額分の修理費用は自ら支払うことになる点にも注意する必要があります。自己負担額を高く設定することは、保険料が安くなるというメリットと背中合わせであるため、保険料とのバランスを考えて設定することが大切です。

車両保険では補償されない損害もある

車両保険に加入していても、すべての損害が補償されるわけではない点にも注意する必要があります。契約内容によっては補償対象外となるケースがあるため、事前に確認することが大切です。

たとえば、車両保険では地震・津波・噴火による損害は補償の対象外とされています。また、パンクや摩耗、経年劣化など、タイヤのみの損害も補償外になることが一般的です。
そのほか、前述のとおり車両保険には「一般車両（一般型）」と「車対車＋限定A（エコノミー型）」の2種類があり、車対車＋限定Aは一般車両に比べて補償範囲が狭く設定されています。保険加入時には「補償の範囲」と「補償されない条件」を確認し、自分のニーズに合った内容かどうか判断しましょう。

車両保険の保険料を安く抑える方法とは？

「車両保険には加入しておきたいけど、保険料はできるだけ安く抑えたい」と考える人も多いのではないでしょうか。
ここではそのような人のために、安く車両保険に加入する方法をお伝えします。注意点も併せて紹介するので、自分に合った方法か見極めたうえで実践することをおすすめします。

車対車＋限定A（エコノミー型）を選択する

車両保険に加入する際、補償範囲を限定した「車対車＋限定A（エコノミー型）」を選ぶことで、「一般車両（一般型）」より保険料が抑えられます。

保険料が安くなる分、対自動車ではない事故（対自転車や自損事故など）などが原因の修理費用は補償の対象外となるため、そのようなデメリットも踏まえて選ぶようにしましょう。

自己負担額（免責金額）を高めに設定する

前述のとおり、車両保険の自己負担額（免責金額）を高く設定するとその分保険料は安くなります。自己負担額を高くすると、車両保険から支払われる保険金額が少なくなるためです。保険料の節約を考えるなら、自己負担額をある程度高めに設定することをおすすめします。

ただし、自己負担額は問題ない金額の範囲内に収めることが大切です。ご自身の収入や預貯金も含めて検討し、適切な自己負担額を設定しましょう。

ダイレクト型の自動車保険に加入する

ダイレクト型の自動車保険を選ぶのも、車両保険に限らず自動車保険全体の保険料を抑えるうえで効果的です。自動車保険には、支社・支店や代理店を介して契約する「代理店型」と、店舗や代理店を介さずインターネットや電話を通じて契約する「ダイレクト型」があります。

ダイレクト型のほうが、中間コストがかからないこともあり、保険料が安くなる傾向があります。「対面で契約を結んだほうが安心」という人もいるかもしれませんが、そうでなければ、ダイレクト型の自動車保険を検討してみるとよいでしょう。

新車に車両保険はいらないといわず、万一の事態に備えよう

車両保険は、自動車を所有する多くの方が加入している保険ですが、「新車に車両保険はいらない」と考える方もいます。しかし、新車であれば車両保険加入時の時価が高く、保険金額も高くなります。万が一の事故や災害による損害に備えて、車両保険に加入することをおすすめします。
ただし、保険料の負担が大きくなる、契約によっては補償されない損害もあるといった点には注意が必要です。想定されるトラブルや、家計の状況なども踏まえて加入を判断しましょう。

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• ※2

  2025年7月SBI損保調べ。各社の比較表はこちら。

執筆年月日：2023年9月25日
（最終更新日：2025年10月28日）

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