新車を購入するなら車両保険は必要?車両保険のメリット・デメリットも解説! - SBI損保の自動車保険
車両保険は自分の自動車の修理費用などを補償する保険です。2022年3月末時点の車両保険の普及率は保有車両に対して46.5%(※)で、新車を購入して自動車保険に加入する際、車両保険に加入するべきかどうか迷う人は少なくないようです。
※出所:損害保険料率算出機構「自動車保険の概況」
本記事では車両保険の概要や加入する目的・必要性を説明したうえで、新車購入時に車両保険に加入したほうがよい人、しなくてもよい人の特徴を紹介します。さらに車両保険のメリット・デメリットや保険料を安くする方法についても解説していきます。
新車を購入予定で車両保険に入るべきか迷っている人や、安い保険料で車両保険に加入したい人はぜひチェックしてみてください。
*車によっては車両保険を引き受けできない場合がありますので、あらかじめご了承ください。
目次
車両保険は契約している自動車が事故や盗難などで損害を受けた場合に補償が受けられる保険です。自動車保険の補償の一つであり、対人賠償保険や対物賠償保険などのほかの補償とセットで契約します。車両保険単体では契約できません。具体的な補償範囲は、車両保険の種類によって異なります。次で詳しく見ていきましょう。
車両保険には「一般車両(一般型)」と「車対車+限定A(エコノミー型)」の2種類があります。一般車両の補償範囲は広く、それに対して車対車+限定Aは補償範囲が限定的です。
下表はSBI損保の車両保険における一般車両、車対車+限定Aの補償範囲を比較したものです。
一般車両 | 車対車+限定A | |
---|---|---|
自動車やバイクと衝突・接触 | ○ | ○(※) |
自転車との衝突・接触 | ○ | × |
電柱・建物などとの衝突や接触(単独事故) | ○ | × |
あて逃げ | ○ | × |
転覆・墜落 | ○ | × |
火災・爆発・台風・洪水・高潮など | ○ | ○ |
盗難・いたずら・落書き | ○ | ○ |
窓ガラスの損害・飛び石による損害 | ○ | ○ |
「○」:補償されます。「×」:補償されません。
※事故の際の相手の自動車およびその運転者または所有者が確認できる場合に限ります。ただし、契約自動車の所有者と事故相手の自動車の所有者が同一の場合は、車両保険金のお支払いの対象とはなりません。
このように一般車両は対自動車・バイクの事故だけではなく補償範囲が広くなっているのが特徴です。一方で車対車+限定Aは対自動車・バイクの事故や自然災害(※)、盗難などは補償されますが、対自転車や単独事故、あて逃げなどは補償されません。(補償範囲は保険会社によって異なる場合があります。)
※一般車両、車対車+限定Aともに、地震や津波、噴火による損害は補償されません。
車両保険に加入するそもそもの目的は、自分の自動車に損害が発生してしまった場合に備えることです。自動車保険では事故の相手方に対する補償(対人賠償保険、対物賠償保険など)や、運転者や搭乗者がけがをした場合の補償(人身傷害保険、搭乗者傷害保険など)がよく知られていますが、これらの補償では自分の自動車が事故などで壊れてしまったり、盗難被害にあったりした場合に補償が受けられません。
車両保険に加入すると保険料はその分高くなりますが、修理費用などの負担を減らすことができるので、次に挙げる車両保険の必要性の高い人は加入を検討するとよいでしょう。
新車を購入した時は車両保険の必要性が高くなることが一般的です。車両保険の保険金額は購入時の時価相当額が設定されます。時間の経過に伴い時価相当額は減っていくため、新車購入時が最も保険金額が高くなるのです。新車購入時に車両保険に加入しておけば、仮に修理費用が高くなったとしても、保険金でカバーできる可能性が高くなります。
接触事故や衝突事故で被害を受けた場合でも、自分に過失がある場合は、過失割合に応じて損害賠償額は減額されるため、過失分の修理費用は自分で負担しなければなりません。車両保険に加入していれば、自己負担分の修理費用をカバーできます。
電柱やガードレールとの衝突など、相手方のいない単独事故で自動車が壊れてしまうこともあります。このような場合でも車両保険(一般車両)なら補償されます。
また車両保険に加入することで盗難にも備えられます。盗難被害にあって自動車が戻ってこない場合は、再度購入しなければなりません。しかし自動車は高価なため、新車購入時にこのような被害を受けると、再度同程度の自動車を購入するにあたって家計へのダメージが大きくなってしまうでしょう。車両保険に加入していれば、盗難で自動車が発見されなかった場合は全損扱いとなり保険金額または全損時の時価額が支払われます。保険金を自動車の再調達費用に充てることができるので、万が一の際に経済的負担を抑えられます。
このような理由から新車購入時には車両保険に入ったほうがよいと考えられていますが、新車購入時にどのような人が特に車両保険に加入したほうがよいのか、次でチェックしていきましょう。
特に以下のような人は、新車購入時に車両保険に加入したほうがよいでしょう。
ローンを組んで自動車を購入する人などは、修理や再調達に必要なお金をすぐに準備するのが難しくなる可能性があるため、車両保険に加入しておくと経済的負担を軽くできます。また高級車を購入する場合も、事故にあった際の費用負担が重くなったり、盗難リスクが高くなったりする可能性があるため加入しておくとよいでしょう。
運転免許を取ったばかりの人や運転に不安がある人も事故のリスクが高くなりやすいので、車両保険で備えておくとよいでしょう。通勤や日常生活でよく運転する人も事故に遭遇する確率が高くなるので、車両保険への加入をおすすめします。
万が一事故にあって自動車が全損しても同じ新車をもう一台購入できる、全損でなくても修理費用を全額自己負担で払えるくらい預貯金に余裕がある人であれば、車両保険の必要性は低いでしょう。
さらに運転経験が豊富で、事故を起こす確率が低い人であれば、より車両保険の必要性は低くなります。頻繁に運転しているが事故を起こしたことのないゴールド免許保有者などが当てはまります。
ただし、これまで事故を起こしたことがないからといって、この先も事故を起こさない可能性はゼロではありません。高級車や人気車種でなくてもいたずらや盗難の被害にあう場合もあるため、これらの理由だけで「車両保険はいらない」と判断してしまうのは危険です。高額な修理費用や再調達費用を支払える余裕があるかどうかを最優先の判断材料とすることをおすすめします。
また預貯金で自動車の再調達や修理の費用をまかなうことを想定している場合、すぐに使う予定のないお金(余剰資金)であることが大切です。住宅購入や教育費など別の目的で貯めているお金を再調達や修理の費用に使ってしまうと、今後のライフプランに影響が出る可能性もあるため十分検討しましょう。
車両保険には以下のメリット・デメリットがあります。前述の購入時に車両保険に加入したほうがよい人、しなくてもよい人の特徴のどちらにも当てはまる人や、逆にどちらにも当てはまらない人は、ここで紹介するメリット・デメリットをふまえて加入を検討するとよいでしょう。
車両保険に加入すると、万が一事故を起こしてしまった場合でも、自動車の修理費用のすべてを預貯金などでまかなう必要がなくなります。車両保険では修理費用から自己負担額を差し引いた保険金が受け取れるため、「修理したいけれどお金がなくて修理できない」といった事態を防げる点がメリットです。
また、自分が事故の被害者の場合でも、自分の過失分の修理費用は相手に損害賠償請求できませんが、車両保険に加入していれば補償を受けることができます。さらに自然災害や盗難など、事故以外の損害にも備えられます。
車両保険に加入する代表的なデメリットは保険料負担が重くなることです。車両保険に入ることで自動車保険の保険料が大きく上がってしまう場合があるので、保険料の支払いで生活が苦しくならないよう注意が必要です。
自己負担額をゼロに設定していない場合、自己負担額分の修理費用は自ら支払うことになる点もデメリットの一つです。自己負担額を高く設定するほど保険料が安くなるというメリットと背中合わせなので、保険料とのバランスを考えて設定することが大切です。
また車両保険には補償の対象とならない損害もあります。たとえば、前述のとおり地震や津波、噴火による損害は補償されません。またパンクなどタイヤのみに発生した損害(火災・盗難を除く)も補償の対象外です。
「車両保険には加入しておきたいけど、保険料はできるだけ安く抑えたい」と考える人も多いのではないでしょうか。ここではそのような人のために、安く車両保険に加入する方法をお伝えします。注意点も併せて紹介するので、自分に合った方法か見極めたうえで実践することをおすすめします。
車両保険に加入する際、補償範囲を限定した「車対車+限定A(エコノミー型)」を選ぶことで、一般車両(一般型)より保険料が抑えられます。
保険料が安い分、対自動車ではない事故(対自転車や自損事故など)や当て逃げなどが原因の修理費用は補償の対象ではないので、そのようなデメリットもふまえて選ぶようにしましょう。
前述のとおり、車両保険の自己負担額を高く設定するとその分保険料は安くなります。自己負担額を高くするとその分を自ら支払うことになり、車両保険から支払われる保険金額が少なくなるためです。保険料の節約を考えるなら、自己負担額をある程度高めに設定するのも一案です。
ただし自己負担額は問題ない金額の範囲内に収めることが大切です。ご自身の収入や預貯金の金額と相談して、自己負担額を設定しましょう。
ダイレクト型の自動車保険を選ぶのも保険料を抑えるのに有効です。自動車保険には支社・支店や代理店を介して契約する「代理店型」と、店舗や代理店を持たずインターネットや電話を通じて契約する「ダイレクト型」があります。
ダイレクト型のほうが、店舗の賃料や人件費がかからないため、保険料が安い傾向にあります。「対面で契約を結んだほうが安心」という人もいるかもしれませんが、そうでなければダイレクト型の自動車保険を検討してみるとよいでしょう。
新車を購入する場合、中古車を購入する場合と比べて、一般的に車両保険を検討する必要性が高くなります。自分にとって車両保険の必要性を見極め、メリット・デメリットもよく理解したうえで加入を検討しましょう。
SBI損保の自動車保険はダイレクト型のなかでもリーズナブルな保険料が魅力。インターネットからの新規お申込みで保険料14,500円割引(※1)になります。また業界最高水準(※2)のロードサービスも無料付帯しているので、万が一の事故の際にも安心です。おトクでサポートが充実した自動車保険に加入して、快適なカーライフを送りませんか。
執筆年月日:2023年9月25日
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2023年9月 23-0260-12-001