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40代の自動車保険の保険料が割安になる理由とより安くする方法とは?

40代の自動車保険の保険料が割安になる理由とより安くする方法とは?

自動車に乗る方にとって自動車保険の保険料はできるだけ安く抑えたいコストの一つでしょう。保険料が決まる要素の一つに運転者の年齢があり、40代はほかの年代より安くなりやすい傾向にあります。
本記事では年代別の保険料の相場を紹介したうえで、40代の保険料がほかの年代と比べて安くなる理由について解説します。また40代でも保険料が高くなるケースや保険料をより安くする方法についても解説するので、少しでも保険料を節約したい方はぜひ参考にしてみてください。

年代別の自動車保険の平均保険料

自動車保険の保険料は運転者の年代によってどの程度違うのでしょうか?SBI損保における、年代別の平均保険料は下表のとおりです。

●自動車保険の平均保険料(年代別)

横スクロールできます

年代 車両保険あり 車両保険無し
20代

69,925円

43,756円

30代

47,316円

27,468円

40代

44,351円

24,689円

50代

45,375円

23,879円

※保険始期が2021年1月から12月で、他社からSBI損保の自動車保険に新規でご契約された記名被保険者さまのデータを集計して算出。(2022年12月12日時点)

保険料は車両保険がある場合とない場合で大きく異なりますが、どちらの場合でも40代以降の保険料はほかの年代より安くなっています。特に20代と比べると年間2万円前後と大きな差があることが見て取れます。

40代の自動車保険の保険料が割安になる理由

なぜ40代の保険料は割安になりやすいのでしょうか?その理由について見ていきましょう。

事故を起こす確率が低いから

自動車保険では一般的に事故を起こすリスクが高い年代ほど保険料も高くなります。40代は最も事故を起こす確率が低い年代であり、それが保険料が割安になる理由の一つです。

以下は警察庁が公表している免許保有者10万人当たりの交通事故件数を年代別にまとめたものです。

●年代別免許保有者(※)10万人当たりの交通事故件数

※原付以上運転者(第1当事者)

横スクロールできます

年代 交通事故件数
16〜19歳

1,039.2人

20〜24歳

597.2人

25〜29歳

414.8人

30〜34歳

320.2人

35〜39歳

290.6人

40〜44歳

282.2人

45〜49歳

290.7人

50〜54歳

296.1人

55〜59歳

295.9人

60〜64歳

295.7人

65〜69歳

299.1人

70〜74歳

341.0人

75〜79歳

372.1人

80〜84歳

423.4人

85歳以上

498.4人

出典:「令和4年中の交通事故の発生状況」(警察庁)
(https://www.npa.go.jp/news/release/2023/20230302jiko.html)

上記の表から10代の免許保有者10万人当たりの交通事故発生件数が突出して多く、20代前半、85歳以上と続き、30代後半から60代の事故率は比較的低いことがわかります。

40代は10代・20代より運転歴が長く運転に慣れているドライバーが多く、高齢者のように認知機能の低下が起こる割合が低い年代であることが、上記のような結果につながっていると考えられます。

等級が高い人が多いから

自動車保険の保険料は等級によっても変わってきます。等級とは一般的にノンフリート等級のことをいいます。過去の事故の実績により1から20までの等級が決まり、それに応じて保険料の割引・割増が行われる制度です。

初めて自動車保険に加入する場合は一般的に6等級からスタートとなり、1年間事故を起こさなかった場合は翌年度の等級が1つ上がります。一方で事故を起こして保険を使うと、翌年度の等級が3つまたは1つ下がるしくみです。(※)初めて自動車保険に加入して以降、無事故を継続できれば14年で最も高い20等級に達します。

●ノンフリート等級のイメージ図

ノンフリート等級のイメージ図

※事故の種類によっては1等級ダウン事故または等級に影響しない(ノーカウント)事故もあります。

自動車免許(普通免許)を取得する方が最も多いのは20代前半です。つまり、40代の方は、免許を取ってすぐに自動車保険に加入し、その自動車保険の契約を継続していれば、加入から約20年が経過している計算です。

ノンフリート等級を上げるには時間がかかるため、自動車免許を取得したばかりの10代・20代の方に比べると、40代で高い等級の方は必然的に多くなります。

ただし、ノンフリート等級はあくまで自動車保険に加入して無事故を継続することで上がるものです。仮に20代で免許を取っても自動車保険に加入していなかった方が、40代で初めて自動車保険に加入したような場合には、10代・20代の方と同じく、一般的に6等級からのスタートとなります。また、事故歴があるため40代でも等級が低いままの方もいます。このように、40代でも必ずしも等級は高くならないことを覚えておきましょう。

40代でも自動車保険の保険料が高くなりやすいケースと対策

前述のとおり、40代は保険料が安くなりやすい年代ではあるものの、保険料が高くなることもあります。ここでは保険料が高くなりやすいケースと、その対策を見ていきましょう。

同居の子どもが親の自動車を運転する場合

同居している子どもが免許を取り、子どもが親の自動車を運転するご家庭もあるでしょう。そのような場合は通常より保険料が高くなる可能性があります。これは自動車保険を契約する際に設定する「年齢条件」を家族内の最年少の運転者に合わせることが一般的だからです。

年齢条件とは、運転者の年齢を限定することで保険料が割引かれるしくみのことです。運転者年齢条件を「年齢を問わず補償」「21歳以上補償」「26歳以上補償」というようにいくつかの区分に分け、補償される年齢の範囲が広くなるほど保険料は高くなります。

また運転者の範囲を限定していない場合も、同様に保険料は高くなることが一般的です。自動車保険には「運転者限定特約」というものがあり、補償の対象者となる運転者を限定することで保険料が割引かれます。

同居の子どもが年に数回程度しか運転しないのであれば、年齢条件をご自身または配偶者の年齢に合わせ、補償の対象者を「本人」または「本人・配偶者」に限定すればその分保険料を安くできる可能性があります。ただし、同居の子どもが運転をして事故を起こした場合には、補償を受けられないため注意が必要です。子どもが運転する時は、運転するときのみに1日単位で加入する1日自動車保険を活用するという方法も検討しましょう。

事故歴がある場合

事故歴がある場合は、無事故の方と比べて同じノンフリート等級でも保険料は高くなります。これは事故を起こして自動車保険を使うと、無事故のときよりも低い割引率が適用されるためです。この低い割引率が適用される期間を「事故有係数適用期間」といいます。

●事故ありと無事故の割引率

事故ありと無事故の割引率

事故有係数適用期間は前年度に「3等級ダウン事故」が生じた場合は1件の事故につき「3年」、「1等級ダウン事故」の場合は「1年」が加算されます。そして保険期間が1年を経過するごとに、保険金が支払われる事故の有無にかかわらず「1年」減算されます。

たとえば3等級ダウン事故を1回起こして、翌年以降は無事故であった場合、4年後に事故有係数適用期間は0年となり無事故の割増引率が適用されます。

特に、人に損害のない事故の場合には、受け取れる保険金の金額よりも、翌年以降に上がる保険料の方が高くなるケースもあります。万が一事故を起こして保険金を請求する際に、翌年度に上がる保険料と受け取れる保険金の金額を比較したうえで判断するとよいでしょう。

ゴールド免許を保有していない場合

自動車保険ではゴールド免許を保有していることで保険料の割引が受けられる「ゴールド免許割引」を受けられるのが一般的です。そのような自動車保険では、運転免許証がグリーンもしくはブルーの方は、ゴールド免許を保有している方と比べて保険料が高くなってしまいます。

またゴールド免許を保有していると、ガソリン代・食事代・宿泊代などの割引が受けられる「SD(Safe・Driver)カード」が持てる、ほかの色の免許証より運転免許更新時の手数料が安く、講習時間も短く済むなどのメリットもあります。

このような面からも安全運転を心がけて、条件を満たせるように努めましょう。ゴールド免許は5年以上無事故・無違反のドライバーに交付されますが、無事故や交通違反がなくても、やむを得ない理由がなく運転免許を期限内に更新できずに失効してしまった場合などは再取得してもゴールド免許ではなくなってしまうため注意が必要です。

車両保険をセットしている場合

前述の年代別保険料の表からもわかるとおり、車両保険をセットしていると保険料はその分高くなります。特に車両保険金額(支払限度額)が高く設定される高級車に乗っている場合は保険料が高くなりやすい傾向にあります。

そのため自動車保険に加入する際や見直しの際には、車両保険が本当に必要かどうか検討することが大切です。保険料を安くしたい場合には、免責金額(自己負担となる金額)を高めに設定する、一部の事故に限定して補償されるエコノミータイプ(SBI損保では「車対車+限定A」)に加入するなどの方法も検討するとよいでしょう。

自動車の年間走行距離が長い場合

業務や通勤などに自動車を使用している場合などで年間の走行距離が長い方は、主に日常・レジャーで使用している走行距離が短い方と比べて保険料は高くなる傾向にあります。

たとえばSBI損保の自動車保険では、年間走行距離に応じて以下5つの区分が設けられていて、走行距離が長いほど保険料は高くなります。

  • 3,000km以下
  • 3,000km超 5,000km以下
  • 5,000km超 10,000km以下
  • 10,000km超 15,000km以下
  • 15,000km超

走行距離区分は保険会社によって異なり、走行距離区分を用いて保険料を算出している会社の場合には、適切な走行距離区分を選ぶことが保険料を節約する秘訣です。ご自身の走行距離に合った走行距離区分が選べるよう、細かい走行距離区分のある保険会社の自動車保険を選びましょう。

自動車保険の保険料をより安く抑える方法

ここでは自動車保険の保険料を安く抑える方法について解説します。ご自身で実践できそうな方法を検討してみましょう。

補償内容や特約を見直す

自動車保険の補償内容や特約を見直せば、保険料を抑えられる可能性があります。前述の車両保険のほか、搭乗者傷害保険、個人賠償責任危険補償特約、弁護士費用特約など、付帯している補償がご自身にとって本当に必要かどうか再検討しましょう。必要性が低いものがあれば外すという選択肢もあります。

また補償の重複がないかも確認することが大切です。たとえばご自宅の火災保険と自動車保険それぞれに個人賠償責任保険が付いていて、重複して加入していることはよくあります。
なお、自動車保険や火災保険をはじめとする損害保険において受け取れる保険金は被害額が上限とされているため、同じ補償内容の損害保険に複数加入していても、重複して保険金を受け取れるわけではありません。
補償が重複していることがわかった場合には、いずれかの保険を見直して保険料を節約するとよいでしょう。

保険料を一括払いする

自動車保険の保険料に限らず、商品やサービスを購入する際に、一括払い(年払い)ではなく、分割払い(月払い)を選択すると料金が割高になるケースが一般的です。保険料をまとめて支払う余裕があるなら、年払いを検討するとよいでしょう。

ただし一括払い(年払い)はまとまったお金が必要なので、生活に支障が出ないか注意が必要です。支出の多い月に支払いが重なると家計が苦しくなる可能性もあるので、必要な金額を確保しておくなど無理なく支払える工夫をしましょう。

ダイレクト型の自動車保険を選ぶ

ダイレクト型の自動車保険を選ぶことでも保険料を安く抑えられる場合があります。ダイレクト型とは、支社・支店などを持たずにインターネットや電話を通じて契約するタイプの自動車保険です。代理店型の保険会社を介して契約するタイプより人件費や賃料などのコストを削減できるため、その分保険料も割安になります。

ダイレクト型の自動車保険は各種割引制度も充実しています。SBI損保の自動車保険ならインターネットからの新規申込みで14,500円(※1)が割引になるほか、新車割引やゴールド免許割引、セーフティ・サポートカー割引/ASV割引などの各種割引制度が利用できます。

また保険料だけでなく、業界最高水準(※2)のロードサービスが無料付帯される点も魅力。24時間365日事故受付してくれるため、夜間や休日の事故の際にも安心です。補償内容も自分に必要なものだけを細かく選べるため、保険料のムダを抑えることができます。

リーズナブルな保険料で自分に合った補償やサービスを受けたい方は、SBI損保の自動車保険を検討してみてはいかがでしょうか。

※1 @インターネット割引(14,000円)A証券不発行割引(500円)を適用した割引額です。月払の場合は年間14,520円(@14,040円A480円)となります。継続のお申込みの場合は割引額が異なります。
※2 2021年7月SBI損保調べ。各社の比較表は こちら

まとめ

自動車をぶつけてしまったらどうすればいい?物損事故の直後にすべき7つのこと

40代は事故率が最も低い年代であるため、その分自動車保険の保険料相場もほかの年代と比べて割安な傾向にあります。ただし10代から20代の子どもも自動車を運転するご家庭や、事故歴のある方、車両保険をセットしている方などは40代でも相場より保険料が高額になっているケースもあります。

保険料が高くなる理由やその対策を知ったうえで、できるだけ保険料が安くなる方法を実践してみましょう。保険料の安さだけではなく、ご自身に最適な補償やサービスが備わっている自動車保険を選ぶことをおすすめします。

執筆年月日:2023年8月2日

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①インターネット割引(14,000円)②証券不発行割引(500円)を適用した場合の割引額です。月払は年間14,520円(①14,040円②480円)となります。

2023年6月 23-0145-12-001

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