〜子宮頸がんとがん保険〜子宮頚部の異形成と診断！がん保険には加入できる？

子宮がんには「子宮体がん」と「子宮頸がん」の2つがある

女性にとって、子宮は単なる臓器以上の意味のあるものです。がん検診の結果が「異常あり」というだけで、不安になられたのではないでしょうか。
今からでも、がん保険に加入できるかどうか、をお伝えする前に、子宮がんについて説明させてください。
まず、子宮がんは、子宮にできるがんの総称で、女性特有のがんの中では、乳がんに次いで罹患率の高いがんです。

子宮は、中が空洞の西洋梨のような形をしており、胎児が宿るやや球体の体部（上方）に発生するがんを「子宮体がん」、膣につながる細長い頚部（下方）に発生するがんを「子宮頸がん」の2つに大別されます。

ご存じない人も多いのですが、実は、同じ部位でも「子宮体がん」と「子宮頸がん」は、原因や性質などがまったく異なります。

前者は、女性ホルモンのバランスのくずれが主な原因です。
ですから、発生しやすいのは、閉経を迎える前後で、40歳代後半から罹患者が増え始め、50歳代後半でピークを迎えます。
ただ、最近は、食生活の欧米化による肥満、少子化、精神的・肉体的ストレスの増加など従来とは異なるリスクファクターによって、40歳未満の「若年性子宮体がん」の患者さんが増えています。生理不順や無月経の人、近親者に子宮体がん経験者がいる人などは、リスクが高いと言われていますから、注意が必要です。

一方、後者は、95％以上が子宮頸部のヒトパピローマウイルス（以下、HPV）による持続的な感染が原因です。
HPVは、性交渉などによって、女性のほとんどが一生に一度は感染すると言われるくらいポピュラーなウイルスです。通常なら2年から3年もすれば免疫によって自然消滅してしまいます。
しかし、一部の女性は、感染後に「異形成」という細胞に異常をきたした状態を経て、数年から数十年かけて、最終的に子宮頸がんになる人もいます。
子宮頸がんの罹患者は、20歳代後半から増加し、40歳代をピークに以後は横ばい傾向が続くのが特徴です。つまり、子宮体がんよりももっと早い時期に罹患リスクが高まります。
しかし、こちらも、性行為の開始の低年齢化によって、20歳代前半の若い時期からの罹患者が増えており、20歳代のAYA世代のがんとしては、乳がんよりも罹患者が多くなっています。

子宮頚部の「異形成」とは？

さて、そこで、ご相談者は、「中等度異形成」と診断されたとのことです。ここからは、子宮頸がんについて詳しく見ていきましょう。
「異形成」というのは、前段でも少し触れましたが、子宮頸がんの前段階（前がん病変）です。現時点では、がんといえないものの、がんに進行する可能性がある状態といえば、わかりやすいでしょうか。

これらの病変は、子宮頸部上皮内腫瘍（Cervical Intraepithelial Neoplasia：CIN）とも呼ばれ、程度によって、軽度異形成（CIN1）、中等度異形成（CIN2）、高度異形成・上皮内がん（CIN3）の3つに分けられます。
子宮頚部が、子宮頚がんにいたるまでには、軽度異形成→中等度異形成→高度異形成・上皮内がん→子宮頸がんと進行していくイメージです。
ですから、異形成の状態は、いわゆる悪性新生物（がん）ではありません。
また、軽度異形成や中等度異形成の場合、自然治癒するケースも多く、ご相談者も「定期的に検査をして様子をみましょう」ということで、経過観察になったのだと思います。

一方、高度異形成・上皮内がんや中等度異形成が長らく消失しない場合、治療を行います。ただ、悪性新生物に比べて、基本的に簡便な方法で済むことがほとんどです。
とはいえ、ご相談者のようにがん検診を受けたり、妊娠したかもしれないと受診したりして、異形成が見つかった患者さんが増えている点は、知っておいていただきたいと思います。

「中等度異形成」の患者さんはがん保険に加入できる？

前置きが長くなりましたが、冒頭のご質問に戻りましょう。
多くのがん保険は、がんと診断された場合、加入できませんが、中等度異形成と診断された患者さんは、がん保険に加入できるのでしょうか？
答えは、保険会社が約款で定めている「がん」の定義次第です。
もう少し補足すると、異形成は、いわゆるがん＝「悪性新生物」ではありません。でも、最近のがん保険の多くは、「上皮内新生物」も保障の対象としています。
保障の対象となっている場合、上皮内新生物と診断された人は、加入できません。加入者同士の公平性を保てないからです。
ただ、がん保険選びで難しいのは、上皮内新生物の定義が、保険会社で異なる点です。

がん保険に加入する前に申告する告知書には、多くの場合「今までに、がんにかかったことがありますか」という質問項目が設けられています。
ここで定義されている「がん」＝悪性新生物のみとして、上皮内新生物と保障を分けている場合と「がん」＝悪性新生物＋上皮内新生物として、保障を同一あるいは区別している場合があります。
いずれにせよ、上皮内新生物を保障している商品では、中等度異形成が、上皮内新生物に含まれているなら、加入できないということです。

ただし、ご相談者の場合、この質問をクリアできても、「がん検診で異常が発見され、現在も経過観察中」の状態です。告知書にはほかに、期間を分けて治療や検査などの有無を確認する質問項目があり、現時点ですぐに加入するのは難しいと思われます。
いずれにせよ、子宮頚部の異形成の取り扱いは、保険会社や保険商品（医療保険・がん保険）などによって異なります。

告知内容によっては、子宮部位の不担保、割増保険料の支払いなど条件付きで加入できる場合もあります。大切なのは、正しく告知を行うこと。詳細は、保険会社にお問い合わせください。

医学的な「上皮内新生物」の定義は見直しされる

ここまでは加入、つまり保険の引き受けについて説明してきました。ご相談者は、医療保険には加入しているそうですので、中等度異形成と診断された場合、医療保険やがん保険で、給付金を受け取れるのでしょうか？
その場合も、保険会社の約款次第です。
最近のがん保険などは、世界保健機構（WHO）の分類ICD-10・ICD-O第3版が給付の基準になっています。ICDは、がんだけでなく、病名ごとにコードを振ったもので、部位ごとに分類番号が列挙されています。ICD-Oは、腫瘍部分を詳細に分類したものです。

これらの分類を用いることで、給付対象となる悪性新生物・上皮内新生物が判別され、支払い条件が明確になります。
ただ、知っておきたいのは医学の進歩によって疾病概念や分類が見直されるという点です。ICD-10やICD-Oも最新の医学的知見を反映して、新しい版が出た際には、変更や追加が行われます。

それは、上皮内新生物の定義も例外ではありません。
WHOでは、現在、子宮頚部について、「中等度異形成＋高度異形成・上皮内がん」を上皮内新生物と定義しています。

また、日本の婦人科医に診療の記録として使用されている「子宮頸癌取扱い規約」が2017年7月に改訂され、これまで、高度異形成まで上皮内新生物として取り扱っていたものを、中等度異形成についても上皮内新生物に含めるように決められました。
要するに、医学的には、上皮内新生物の範囲が拡大され、中等度異形成も上皮内新生物に分類されるようになったわけです。

これに対して、保険会社の対応はさまざまです。一部の保障を改訂し弾力的に運用している場合やあくまでも自社が定めた約款に明記された基準に基づいて運用している場合など。
中には、約款で「診断確定日以前に新たな分類提要が施行された場合は、新たな分類の基分類コードによるものとします」など、分類などの取り扱いを明記している商品もあります。

このように約款は、契約の内容や条件などが詳細かつ正確に記載されている、いわば保険会社と保険契約者の間の重要な約束事が書かれたものです。契約締結の前に保険契約者に交付することが法律で義務付けられていますので、内容をしっかり確認しておきましょう。

自分がどこまで保障が必要なのかをしっかり考える

とはいえ、約款の文章はわかりにくく、知識のない一般消費者が読み解くのは容易なことではないと思います。
それに消費者目線で考えれば、医学的な分類や規約と保険会社の約款上の定義が異なるのは、違和感を覚える人も多いでしょう。「お医者さんに上皮内新生物って言われたけど、保険会社では違う」わけですから。
その上、保険会社によって異なるなど、業界で対応が一致していないのも、わかりにくさを深めています。

一方で、消費者は、保障や給付の対象範囲を広げた場合、それが保険料に反映されることを理解しておかなくてはいけません。
そして、とりわけ、子宮頚部の上皮内新生物（上皮内がん）と診断される人は少なくないという事実を知っておくべきです。

厚生労働省の「令和元年　全国がん登録 罹患数・率 報告」によると、がんと診断された人のうち、上皮内新生物（上皮内がん）と診断される割合は1割程度です。
ただ、子宮頚部は68.1％と、膀胱46.4％、大腸（結腸・直腸）22.1％、皮膚21.2％などのほかの部位を大きく上回ります。

今後、がん検診の普及などで、上皮内新生物の患者さんが増加すると、保険会社としては、保険料を上げざるを得なくなります。
ですから、自分ががんになった場合、どこまで保障が必要かを冷静に考えてみることです。

そもそも論でいうと、がん保険はがん（悪性新生物）になったときに、経済的に困窮する場合に備えて加入するもの。しかし、上皮内新生物は、がん細胞が粘膜の上部層である上皮内にとどまっており、浸潤していない状態です。悪性新生物と違って、転移の可能性もなく切除すれば再発の心配もありません。

つまり、がん（悪性新生物）になったときに比べて、身体的にも経済的にも負担はかからないのです。
FPかつ乳がんサバイバーの立場からすると、悪性新生物と上皮内新生物の保障は分けて考えるのが合理的ではないかと思います。そして、罹患する前の備えとして、もっと、がん予防に注力すべきです。

国内で承認されている「子宮頸がんワクチン」は3種類

予防という観点では、子宮頸がんは明確な方法があります。
それは、子宮頸がんワクチンです。
前述したとおり、ほとんどの子宮頸がんは、HPVの感染によって生じます。ですから、感染を予防すると子宮頸がんは生じにくくなります。

HPVは、遺伝子の違いで200以上の型があり、中でも子宮頸がんの発がんにかかわる遺伝子型は高リスクHPVと呼ばれています。特に「HPV16型」と「HPV18型」の2つは、子宮頸がんの手前の前がん病変や子宮頸がんに進行する頻度が高く、スピードも速いと言われている高リスクHPVです。

現在、国内で承認されており、公費で受けられる子宮頸がんワクチンは、予防できるHPVの型によって2価（サーバリックス®）、4価（ガーダシル®）、9価（シルガード®9）の3種類があります（図表参照）。
9価ワクチンは、2023年4月から公費で接種できるようになったもので、HPVの80％から90％を防ぐと言われています。
現在、定期接種として、この3つのいずれかを選択し、小学6年生から高校1年生までの女性であれば、公費負担（無料）で接種することが可能です。

基本的にワクチンは3回で、標準的なスケジュールだとすべてを接種するまでに6か月かかります。高校1年生の3月を過ぎて以降の接種は自費になってしまうため、全3回を無料で接種するには、高校1年生の9月までに1回目を接種するのがベストでしょう（定期予防接種の期間を過ぎても特例で助成を行う自治体もあります）。

【図表】子宮頸がんワクチンの比較

• ※1

  別途、初回は問診料などがかかる場合もある
• ※2

  1回目の接種を15歳までに受ける場合2回、1回目の接種を15歳になってから受ける場合3回
• ＊

  筆者作成

2024年度から「子宮頸がん検診」も変更に？

ちなみに、2004年生まれの私の娘は、中学校3年生（2020年）の3月から高校1年生の11月にかけて４価ワクチンを接種しました。
HPVワクチンの積極的勧奨が再開される前でしたが、娘と一緒に、かかりつけ医に相談したり、海外の文献を読んだりしたうえで、接種を決めました。
また、HPVワクチンが積極的に勧奨されていなかった期間に接種の機会を逃した1997年度から2005年度生まれの女性についても、2025年3月末までは公費による接種が可能です（キャッチアップ接種）。ただ、すでに接種推奨年齢を過ぎているため、なるべく早めの接種をおすすめします。

なお、ご相談者のように、子宮頸がん検診で異常があった女性がHPVワクチン接種を受けた場合、接種を受けなかった女性と比べ、異形成（前がん病変）が減少するかどうかは明らかではありません。

また、HPVワクチンだけでは防げないHPV感染もありますから、20歳以上の人は、子宮頸がん検診を受診することが大切です。
なお、現在、子宮頸がん検診は「2年に1度の細胞診単独法」で行われていますが、2023年12月18日に開催された「がん検診のあり方に関する検討会」において、「長期の追跡管理が可能」などの要件を満たす市区町村では、2024年4月から、主に30歳から60歳の女性を対象に「5年に1度のHPV検査単独法」へ切り替えを認めることが了承されました。

検査頻度が2年から5年に延びるわけですから、自治体も私たちも負担が軽減できるはずです。
検討会では、各市区町村が準備の整ったタイミングで開始できるとしており、確定ではありませんが、私たちにとって身近で大切ながん検診ですから、今後も注視していきたいと思います。

＜参考＞
・がん情報サービス「子宮体がん（子宮内膜がん）」
https://ganjoho.jp/public/cancer/corpus_uteri/index.html
・がん情報サービス「子宮頸がん」
https://ganjoho.jp/public/cancer/cervix_uteri/index.html
・がん情報サービス「小児・AYA世代のがん罹患」
https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/child_aya.html
・国立がん研究センター「子宮頸がんとその他のヒトパピローマウイルス (HPV) 関連がんの予防ファクトシート 2023年公開」
https://www.ncc.go.jp/jp/information/pr_release/2023/0602/release_HPVfactsheet2023.pdf
・厚生労働省「ヒトパピローマウイルス感染症〜子宮頸がん（子宮けいがん）とHPVワクチン〜」
https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou28/index.html
・公益社団法人日本婦人科腫瘍学会
https://jsgo.or.jp/
・みんハピ！（みんなで知ろうHPVピロジェクト）
https://minpapi.jp/
・厚生労働省　第40回がん検診のあり方に関する検討会「子宮頸がん検診へのHPV検査単独法導入について」
https://www.mhlw.go.jp/content/10901000/001179402.pdf