男女別がん保険の考え方（女性編）

①女性が罹患しやすい「がんの種類」の第1位は「乳がん」

そこでポイントの1つ目である、女性が罹患しやすいがんの種類です。
罹患数の多いがんは「乳がん」が1位で、女性の9人に1人がかかると言われているほどです（2017年罹患データ）。それに「大腸がん」「肺がん」「胃がん」「子宮がん」が続きます（図表１参照）。
なお、乳がんや子宮がん、卵巣がんなどを「女性特有のがん」と指すことがありますが、乳がんは男性も罹患する可能性があるがんです。そのうえ、男性乳がんは、女性に比べて乳腺が小さいため、皮膚や筋膜に浸潤しやすく、進行した状態で発見されることもあります。
「乳がんは女性だけに発症するもの」という思い込みから、発見が遅れたり、診断確定がなかなかつかなかったりするので、注意が必要です。
また、死亡者数の多いがんは、1位が「大腸がん」。次いで「肺がん」「膵臓がん」となり、「乳がん」は第4位となっています（図表１参照）。
このデータから、罹患数の多いがんと死亡者数の多いがんは異なること、「乳がん」は罹患しやすい一方で、死亡リスクは相対的に低いこと、「大腸がん」は罹患数も乳がんに続いて多く、死亡者数の1位であるため、女性にとって注意すべきがんであることなどが読み取れるでしょう。

図表1　女性の罹患数・死亡者数の多いがん

※出所：国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」をもとに作成
（国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」 2022年4月4日確認）

②女性が罹患しやすくなる「がん年齢」は男性よりも早い

罹患数1位の乳がんと5位の子宮がんは、年齢が上がるほど罹患率が上がる他のがんと異なり、20代後半と早い時期から罹患率が上昇し、ピークを迎えた後に低下していくのが特長です。
がん保険の加入のタイミングは、保障ニーズが高まったときがベスト。とはいえ、一度がんを発症してしまうと、原則として通常のがん保険には加入できなくなります（経験者向けのがん保険に加入できる可能性あり）。
これらの罹患率データから、男性よりも女性は早めにがん保険の加入を検討しておいた方が安心だと言えるでしょう。

図表2　女性の年齢階級別がん罹患率

• （備考）

  1．国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」より作成。
  2．罹患率（人口10万対）が高い上位５部位を抽出。
  3．子宮がんは，子宮頸がん，子宮体がん，および部位不明の子宮がんを合わせたもの。

※出所：内閣府「男女共同参画白書 令和3年版」P135

③自分が加入している「公的保障の内容」は？

とくに、大企業の組合健保の場合、健康保険法で支給が定められている「法定給付」に上乗せできる独自の「付加給付」を設けている場合があります。これがあれば、医療費が高額になっても、例えば、月額2万円以上は還付されるなど、保険診療分に関しては、かなり負担が軽減できるはずです。
また、高額療養費については自己負担の上限額を決める所得区分に要注意です。
よく「一般的な年収（図表３の約370〜770万円：区分ウ）の人なら、約9万円の負担でＯＫ」などと説明されていますが、正確には健康保険などの被用者保険は世帯主の標準報酬月額、国民健康保険は世帯全員の年収（基礎控除後の総所得金額）で判定されます（図表３参照）。
つまり、パート勤務の妻で年収が非課税の範囲内であっても、会社員の夫の年収が高ければ、夫の年収の適用区分の上限額を超えない限り高額療養費の適用は受けられません。
さらに、公的な所得補償である傷病手当金も適用されるのは被保険者本人のみ。がんで被扶養者が働けなくなっても、適用がない点には注意が必要です。

図表3　高額療養費の自己負担の上限額

＜69歳以下の方の上限額＞

※出所：厚生労働省「高額療養費を利用される皆さまへ（平成30年8月診療分から）」

④ライフステージによって、優先すべき「がんのリスク」とは？

また、前掲の第6話「まだ若いから大丈夫？がん保険はいつ加入したらいい？」では、がんの保障ニーズとして、①がん治療にかかる医療費等の補てん ②がんによる働き方の変化で減少した収入の補てん（詳しくは後述）の2つがあると述べました。
つまり、①は支出増リスク、②は収入減リスクを表しており、それぞれのライフステージ別にみたがん保障の目安が図表4です。

例えば、シングル女性の場合は、子どもや老親などの扶養親族がいれば、医療費以外にも家事や育児、介護などをアウトソーシングする費用で「支出増リスク」は高くなりますし、自営業・自由業には傷病手当金がありませんので「収入減リスク」も相対的に高くなります。
ディンクスの場合、夫婦とも会社員等なら、いずれのリスクも低くなります。ただ、住宅ローンを夫と同じくらい負担しているなど、家計の貢献度によって「収入減リスク」が変わります。

共働きファミリーの場合も、夫が会社員等なら妻の家計への貢献度次第。自営業等なら「収入減リスク」は高いと言えます。
見落としがちなのは、専業主婦ファミリーです。収入がないため「収入減リスク」は低くなりますが、家事等を一手に引き受けているケースがほとんどでしょうから、入院時や治療の副作用で、それができなくなった場合の経済的負担を過小評価しがちです。
なお、これは、シングルや共働きファミリーも同条件ですが、彼女たちは、罹患する前から、無償で協力してくれる相手を確保していたり、家事代行サービス等を利用して費用感を把握しているなど、家事・育児等に関して、精神的・身体的な負担を軽減するノウハウを持っている場合が多いように感じます。
それに、③で説明したように、夫の年収が高ければ、高額療養費の自己負担額の限度額のハードルも上がります。子どもの教育費や住宅ローン返済等の状況によっては、医療費等による「支出増リスク」が家計の負担になるようであれば、それに対する備えも必要だということをお忘れなく。

なお、同じ病気でも、女性の方が男性よりも入院期間が長くなりがちだということをご存じでしょうか？
厚生労働省「平成29年度患者調査」によると、例えば、脳梗塞は、総数が78.3日に対して、男性64.8日、女性95日と1ヵ月も長いのです。
がん（悪性新生物＜腫瘍＞）は、これほど顕著でないものの、総数が17.1日に対して、男性16.9日、女性17.9日と、やはり女性の方が長くなっています。

女性は、娘・妻・母・嫁という4つの顔を持っています。それぞれの立場で、もし自分ががんにかかったら、誰がどれだけ経済的に困るかを考えてみれば、がん保険に加入するべきか、加入するなら、どのような保障内容が良いかがわかるのではないでしょうか？

図表４　女性のライフステージ別のがん保障の優先度の目安

※筆者作成
※ディンクス、共働きファミリーの妻は、会社員であることを前提とした場合
※それぞれのリスクは相対的なものであり、個々の事情によって異なる場合もある
◎：リスク・優先度は非常に高い
○：リスク・優先度は高い
△：リスク・優先度はあまり高くない

執筆年月日：2022年4月20日