がんにかかった今だから言えること 「がん」と「お金」と「がん保険」
がんにかかった今だから言えること 「がん」と「お金」と「がん保険」

男女別がん保険の考え方(女性編)

相談者

相談者:夫は会社員、私はパートで働いています。二人とも40代前半ですが、結婚が遅かったため、子どもはまだ5歳で、これから教育費もかかりますし、マイホームも購入するつもりです。保険については、結婚したときに、夫は勤務先の団体定期保険と医療保険、私も医療保険に加入しました。でも、2人ともがん保険は加入していません。年齢的にも加入を検討しなければと思っています。
がん保険に女性が加入する場合に知っておくべきことや、注意点などを教えてください。

黒田FP:がん保険は、がんのみを対象とした保険ですので、加入する場合は、性別を問わず、科学的根拠(エビデンス)のある最新のがん情報を確認しておくことが大切です。そのうえで、女性の場合、罹患しやすいがんの種類が男性と異なること、がんの発症リスクが高まる「がん年齢」が、女性のほうが男性よりも早いことなど、性別による違いを知っておきましょう。また、保障のベースとなる公的制度についても、既婚者の場合、夫に扶養されているかどうかで内容が異なります。併せて、ライフステージに応じて、優先すべきがん保障も変化することなどがおさえておきたいポイントです。

ご相談者は40代前半ということで、まだ、がんと言われてもピンとこないのではないでしょうか。でも、私が乳がん告知を受けたのは40歳のとき。子どももご相談者のお子さんと同じ年齢の5歳でした。
がんのことを良く知るようになった今では、なぜ、もっと早く真剣にがんへの備えをしておかなかったのかと悔やむばかりです。ご相談者のように、早めの対策をお考えの方はご立派だと感服いたします。
さて、そこで女性ががん保険に加入する場合、知っておきたいポイントは次の4つです。

①女性が罹患しやすい「がんの種類」を知っておくこと
②女性が罹患しやすくなる「がん年齢」を知っておくこと
③自分が加入している「公的保障の内容」を知っておくこと
④ライフステージによって、優先すべき「がんのリスク」を知っておくこと


では、それぞれ詳しくご説明しましょう。

①女性が罹患しやすい「がんの種類」の第1位は「乳がん」

がんと一口に言っても非常に多様な病気で、がんの種類によって、発症リスクや治療法、治療期間、必要なお金は変わってきます。
がん保険は、がん罹患後にかかる経済的リスクに備えるための保険ですから、男女問わず、がんがどのような病気であるかを知っておく必要があります。
ご存じの方も多いかもしれませんが、日本人が一生のうちにがんと診断される確率は、男女ともに2人に1人です(2018年データ)。ただしデータを見ると、男性65.0%、女性50.2%と、男性のほうが女性よりも1.3倍も高くなっています。

そこでポイントの1つ目である、女性が罹患しやすいがんの種類です。
罹患数の多いがんは「乳がん」が1位で、女性の9人に1人がかかると言われているほどです(2017年罹患データ)。それに「大腸がん」「肺がん」「胃がん」「子宮がん」が続きます(図表1参照)。
なお、乳がんや子宮がん、卵巣がんなどを「女性特有のがん」と指すことがありますが、乳がんは男性も罹患する可能性があるがんです。そのうえ、男性乳がんは、女性に比べて乳腺が小さいため、皮膚や筋膜に浸潤しやすく、進行した状態で発見されることもあります。
「乳がんは女性だけに発症するもの」という思い込みから、発見が遅れたり、診断確定がなかなかつかなかったりするので、注意が必要です。
また、死亡者数の多いがんは、1位が「大腸がん」。次いで「肺がん」「膵臓がん」となり、「乳がん」は第4位となっています(図表1参照)。
このデータから、罹患数の多いがんと死亡者数の多いがんは異なること、「乳がん」は罹患しやすい一方で、死亡リスクは相対的に低いこと、「大腸がん」は罹患数も乳がんに続いて多く、死亡者数の1位であるため、女性にとって注意すべきがんであることなどが読み取れるでしょう。

図表1 女性の罹患数・死亡者数の多いがん

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  1位 2位 3位 4位 5位
罹患数
[2018年、( )内は2013年]

乳房
(〃)

大腸
(〃)


(胃)


(肺)

子宮
(〃)

死亡者数
[2019年、( )内は2015年]

大腸
(〃)


(〃)

膵臓
(胃)

乳房
(膵臓)


(乳房)

*出所:国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」をもとに作成
(国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」 2022年4月4日確認)

②女性が罹患しやすくなる「がん年齢」は男性よりも早い

ポイントの2つ目は「がん年齢」です。
女性は、がんにかかりやすい年齢が、男性よりも早く40歳くらいからであることは、本連載の第6話「まだ若いから大丈夫?がん保険はいつ加入したらいい?」でもご紹介しました。
女性の年齢別のがん罹患率を示しているのが図表2です。

罹患数1位の乳がんと5位の子宮がんは、年齢が上がるほど罹患率が上がるほかのがんと異なり、20代後半と早い時期から罹患率が上昇し、ピークを迎えた後に低下していくのが特長です。
がん保険の加入のタイミングは、保障ニーズが高まったときがベスト。とはいえ、一度がんを発症してしまうと、原則として通常のがん保険には加入できなくなります(経験者向けのがん保険に加入できる可能性あり)。
これらの罹患率データから、男性よりも女性は早めにがん保険の加入を検討しておいたほうが安心だと言えるでしょう。

図表2 女性の年齢階級別がん罹患率

  • (備考)
    1.国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」より作成。
    2.罹患率(人口10万対)が高い上位5部位を抽出。
    3.子宮がんは,子宮頸がん,子宮体がん,および部位不明の子宮がんを合わせたもの。

*出所:内閣府「男女共同参画白書 令和3年版」P135

③自分が加入している「公的保障の内容」は?

ポイントの3つ目は、公的保障の内容です。
がんに罹患した場合、公的医療保険や公的年金などから公的保障が受けられます。これらががん保障のベースとなるのは男女共通です。
ただし、女性の場合、結婚して夫の扶養に入るという方も少なくありません。ご相談者もパート勤務ということですので、夫の勤務先の健康保険や厚生年金の第3号被保険者となっているかもしれませんね。その場合、勤務先から配布される福利厚生のしおりなどで保障内容を確認しておくことです。

特に、大企業の組合健保の場合、健康保険法で支給が定められている「法定給付」に上乗せできる独自の「付加給付」を設けている場合があります。これがあれば、医療費が高額になっても、たとえば、月額2万円以上は還付されるなど、保険診療分に関しては、かなり負担が軽減できるはずです。
また、高額療養費については自己負担の上限額を決める所得区分に要注意です。
よく「一般的な年収(図表3の約370万円から770万円:区分ウ)の人なら、約9万円の負担でOK」などと説明されていますが、正確には健康保険などの被用者保険は世帯主の標準報酬月額、国民健康保険は世帯全員の年収(基礎控除後の総所得金額)で判定されます(図表3参照)。
つまり、パート勤務の妻で年収が非課税の範囲内であっても、会社員の夫の年収が高ければ、夫の年収の適用区分の上限額を超えない限り高額療養費の適用は受けられません。
さらに、公的な所得補償である傷病手当金も適用されるのは被保険者本人のみ。がんで被扶養者が働けなくなっても、適用がない点には注意が必要です。

図表3 高額療養費の自己負担の上限額

<69歳以下の方の上限額>

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適用区分 ひと月の上限額(世帯ごと)

年収約1,160万円〜
健保:標報83万円以上
国保:旧ただし書き所得901万円超

252,600円+(医療費-842,000)×1%

年収約770〜約1,160万円
健保:標報53万〜79万円以上
国保:旧ただし書き所得600万〜901万円

167,400円+(医療費-558,000)×1%

年収約370〜約770万円
健保:標報28万〜50万円以上
国保:旧ただし書き所得210万〜600万円超

80,100円+(医療費-267,000)×1%

〜年収約370万円
健保:標報26万円以上
国保:旧ただし書き所得210万円以下

57,600円

住民税非課税者

35,400円

*出所:厚生労働省「高額療養費を利用される皆さまへ(平成30年8月診療分から)」

④ライフステージによって、優先すべき「がんのリスク」とは?

ポイントの4つ目は、ライフステージによって優先すべき「がんリスク」が異なるという点です。
ライフステージ別のがん保険の考え方については、本連載の第8話「ライフステージ別のがん保険の選び方」で詳しく紹介しました。そして、女性の場合は未婚・既婚、子どもや扶養親族の有無、夫の就労形態などで保障の考え方は変わります。

また、前掲の第6話「まだ若いから大丈夫?がん保険はいつ加入したらいい?」では、がんの保障ニーズとして、①がん治療にかかる医療費などの補てん②がんによる働き方の変化で減少した収入の補てん(詳しくは後述)の2つがあると述べました。
つまり、①は支出増リスク、②は収入減リスクを表しており、それぞれのライフステージ別にみたがん保障の目安が図表4です。

たとえば、シングル女性の場合は、子どもや老親などの扶養親族がいれば、医療費以外にも家事や育児、介護などをアウトソーシングする費用で「支出増リスク」は高くなりますし、自営業・自由業には傷病手当金がありませんので「収入減リスク」も相対的に高くなります。
ディンクスの場合、夫婦とも会社員などなら、いずれのリスクも低くなります。ただ、住宅ローンを夫と同じくらい負担しているなど、家計の貢献度によって「収入減リスク」が変わります。

共働きファミリーの場合も、夫が会社員などなら妻の家計への貢献度次第。自営業などなら「収入減リスク」は高いと言えます。
見落としがちなのは、専業主婦ファミリーです。収入がないため「収入減リスク」は低くなりますが、家事などを一手に引き受けているケースがほとんどでしょうから、入院時や治療の副作用で、それができなくなった場合の経済的負担を過小評価しがちです。
なお、これは、シングルや共働きファミリーも同条件ですが、彼女たちは、罹患する前から、無償で協力してくれる相手を確保していたり、家事代行サービスなどを利用して費用感を把握しているなど、家事・育児などに関して、精神的・身体的な負担を軽減するノウハウを持っている場合が多いように感じます。
それに、③で説明したように、夫の年収が高ければ、高額療養費の自己負担額の限度額のハードルも上がります。子どもの教育費や住宅ローン返済などの状況によっては、医療費などによる「支出増リスク」が家計の負担になるようであれば、それに対する備えも必要だということをお忘れなく。

なお、同じ病気でも、女性のほうが男性よりも入院期間が長くなりがちだということをご存じでしょうか?
厚生労働省「平成29年度患者調査」によると、たとえば、脳梗塞は、総数が78.3日に対して、男性64.8日、女性95日と1ヵ月も長いのです。
がん(悪性新生物<腫瘍>)は、これほど顕著でないものの、総数が17.1日に対して、男性16.9日、女性17.9日と、やはり女性のほうが長くなっています。

女性は、娘・妻・母・嫁という4つの顔を持っています。それぞれの立場で、もし自分ががんにかかったら、誰がどれだけ経済的に困るかを考えてみれば、がん保険に加入するべきか、加入するなら、どのような保障内容がよいかがわかるのではないでしょうか?

図表4 女性のライフステージ別のがん保障の優先度の目安

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ライフステージ 扶養の有無 就労形態 支出増リスク 収入減リスク
シングル 扶養あり

会社員など

扶養なし

扶養あり

自営業など

扶養なし

ディンクス

夫・会社員など


(家計への貢献度によって○)

夫・自営業など

共働きファミリー(子どもあり)

夫・会社員など


(家計への貢献度によって○)

夫・自営業など

専業主婦ファミリー(子どもあり)

夫・会社員など

夫・自営業など

*筆者作成
*ディンクス、共働きファミリーの妻は、会社員であることを前提とした場合
*それぞれのリスクは相対的なものであり、個々の事情によって異なる場合もある
◎:リスク・優先度は非常に高い
○:リスク・優先度は高い
△:リスク・優先度はあまり高くない

執筆年月日:2022年4月20日

執筆監修 黒田 尚子(くろだ なおこ)

執筆監修 黒田 尚子(くろだ なおこ)

CFP® 1級ファイナンシャルプランニング技能士
一般社団法人患者家計サポート協会顧問
CNJ認定 乳がん体験者コーディネーター
消費生活専門相談資格

執筆監修 黒田 尚子(くろだ なおこ)

CFP® 1級ファイナンシャルプランニング技能士
CNJ認定 乳がん体験者コーディネーター
消費生活専門相談資格

富山県出身。立命館大学法学部修了後、1992年(株)日本総合研究所に入社、SEとしてシステム開発に携わる。在職中に、自己啓発の目的でFP資格を取得後に同社退社。1998年、独立系FPとして転身を図る。現在は、セミナー・FP講座などの講師、書籍や雑誌・Webサイト上での執筆、個人相談を中心に幅広く行う。2009年末に乳がん告知を受け、自らの体験をもとに、がんをはじめとした病気に対する経済的備えの重要性を訴える活動を行うほか、老後・介護・消費者問題にも注力している。近著に[がん患者(サバイバー)が教えてくれた本当のところ がんとお金の真実(リアル)](セールス手帖社保険FPS研究所)、[お金が貯まる人は、なぜ部屋がきれいなのか「自然に貯まる人」がやっている50の行動](日経BP)など。

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