ライフステージ別のがん保険の選び方

ライフステージによって保険を見直したほうがよい理由

保険も同じです。皆さんも、保険に加入する際には、保障に過不足がないように十分検討するはずです。
でも、加入した後はそのままで、ほったらかしということはありませんか？
FP（ファイナンシャルプランナー）としてご相談を受けていると、加齢や自分と家族を取り巻く状況の変化によって、必要な保障内容や保障額も変わっていることに対応していないケースが少なくありません。
さらに、加入者（契約者）本人だけではなく、保険のトレンドも変化しています。
人生の節目節目に、ニーズに合った保障設計になっているか？保障内容に過不足がないか？最新の医療や社会環境の現状に対応できているか？といった点を確認することは、合理的な保険加入や保険料の節約にもつながる重要なポイントです。

ライフステージ別のがん保険の加入状況は？

そこで、ライフステージ別のがん保険の加入状況がどうなっているか、データを見てみましょう。
生命保険文化センターの「生活保障に関する調査（令和元年度）」によると、ライフステージ別のがん特約を含むがん保険の加入率（全生保）は、以下のとおりです。

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  同調査では、民間の生命保険会社、JA、生協、全労災で扱っているがん保険・がん特約の加入率を「全生保」として調査・発表

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  出典：生命保険文化センター「令和元年度　生活保障に関する調査（令和元年12月発行）」より筆者作成
  https://www.jili.or.jp/research/report/chousa_r1st_1.html

図表から、「未婚」が約29%と最も低いこと。「既婚」の場合、夫婦のみの時期から子ども（末子）が小学生の頃が52.0%と最も高いこと。それ以降、子どもが中学・高校・大学と教育費がかかる間は約50%台で高止まりしていること。そして、子どもの教育が修了した後は、子どもが未婚の場合42.5%、既婚の場合43.5%と、加入率もやや減少していることなどが読み取れます。
さらに、この図表に、それぞれのライフステージごとの年代の目安も入れてみました。
同調査の年代別の加入率は、20歳代25.4%、30歳代46.4%、40歳代50.8%と年齢が上がるにつれて上昇し、40歳代がピークとなっています。そして、50歳代44.7%、60歳代40.3%と徐々に減少傾向にあるなど、結果はライフステージ別とほぼ重なります。

一般的に、がんの罹患率は加齢に伴って増加しますので、罹患の確率を考慮すると、がん保険の加入率は50歳代、60歳代が最も高くなるはずです。ところが、この調査結果を見る限り、家族の生活費や住宅ローン返済、子どもの教育費などが過大で、がんにかかった場合の経済的リスクに備えたい30代（既婚末子小学生）、40代（既婚・末子中学生、高校生）のニーズが大きく反映されていると推測できます。

ちなみに、同調査の全体の加入率は42.6％（男性43.2％、女性42.2％）です。おおむね2人に1人ががん保険やがん特約などのがん保障に備えているということになりますね。
医療保険などの加入率には及ばないものの（同調査では、「疾病入院給付金の支払われる生命保険加入率（全生保）」は73.1%）、2001年の加入率21.2%と比較すると、20年ほどで倍以上になったことなどから、人々のがん保障へのニーズの高まりを感じます。

ライフステージ別のがん保険の考え方・選び方は？

がん統計の数値については、2017年の全国がん登録を参考にしています。（※）また、罹患者の傾向を把握するために、罹患者の多い上位5大がん（上皮内がんを除く）の男女別の罹患率の図表も掲載しておきます。性別や部位によって、罹患率を表す曲線がまったく違った弧の描き方をしていることがわかるでしょう。

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  厚生労働省「平成29年全国がん登録 罹患数・率 報告」
  https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/000624853.pdf

120代・独身期

＜ポイント＞

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  独身のため、正規雇用で老親など扶養する親族などがいなければ、保険ニーズは高くない（そもそも「保険」よりも、将来の資産形成のための「貯蓄」のほうが優先されることが多い）。

＜がん統計＞

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  20代のがんの罹患率は全体の約0.4%と相対的にかなり低い。
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  ただし、部位別では、女性の場合、子宮が20代後半から罹患者が緩やかに増加する。

＜想定されるリスク＞

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  ほかの年代に比べて年収や貯蓄額も低いため、家計の体力が乏しく、罹患した場合の支出増や収入減に対応できない可能性が高い（ただし、親がまだ現役世代の場合も多いため、経済的支援が受けられる可能性もある）。
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  若いだけに、がんの治療期間が長期化しがち。がんと共に生きていく期間が長く、長期間にわたり、がんの再発・転移に気をつけなければならない。

＜がん保険に加入するメリット＞

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  「終身型がん保険」の場合、一般的に若いうちに加入しておいたほうが保険料は割安。
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  遺伝性がんの可能性のある人は、早めにがん保険に加入しておけば、将来のがんの罹患リスクに備えられる。
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  女性の場合、子宮頸がんの経済的リスクに備えたい人には有効。

子宮頸がんの症状とチェック項目…不正出血量が多いと要注意？

＜がん保険に加入するデメリット・留意点＞

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  終身払いなら保険料を負担する期間が長くなり、保険料総額も増える。
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  終身型の場合、がん医療の変化によって保障内容が対応できない可能性がある。
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  ほかの年代とも共通するが、若年層の場合、がんに罹患した場合に保険料が免除になる「保険料払込免除特約」を付帯しておいたほうがより安心。
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  保険料負担を考えて、がん保険に加入する場合は、保険料が割安な「共済」や「少額短期保険」、勤務先の団体保険なども検討してみる。

230代・結婚してディンクスあるいは子どもは未就学児

＜ポイント＞

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  結婚して扶養家族が増えたことで、保険のニーズは高まるが、がんの罹患率はまだ低く、死亡保障や医療保障のほうが優先されがち。

＜がん統計＞

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  30代のがんの罹患率は全体の約1.6%と相対的に低い。
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  ただし、部位別では、女性の場合、子宮に加えて、乳房が30代前半から急増する。

＜想定されるリスク＞

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  年収や貯蓄額もそれほど多くない上、まだ子どもが就学前など小さい場合、妻もフルタイムで就労するのは難しく、夫が罹患した場合の医療費などの支出増や収入減による影響が大きい。
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  妻が罹患した場合も、医療費以外の家事や育児をアウトソーシングする費用がかかる。
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  若いだけに、がんの治療期間が長期化しがち。がんと共に生きていく期間が長く、長期間にわたり、がんの再発・転移に気をつけなければならない。

＜がん保険に加入するメリット＞

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  ①の20代・独身期と同じ。加えて、特に女性の場合、子宮頸がん・乳がんの経済的リスクに備えたい人には有効。

＜がん保険に加入するデメリット・留意点＞

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  ①の20代・独身期と同じ。加えて、住宅購入資金や子どもの教育資金など、ほかの資金ニーズも出てくるため、今後も継続して保険料が負担できるかどうかの見極めも重要。
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  保険料負担を考えて、加入する場合は、保険料が割安な勤務先の団体保険や「定期型」、住宅ローンを組むなら「特定疾病保障付き団体信用生命保険」も検討してみる。

340代から50代・結婚して子どもが中学・高校・大学

＜ポイント＞

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  扶養家族が最も多い時期。一般的に、40歳代後半から50歳代前半にかけて、収入も増えるが、生活費だけでなく子どもの教育費や住宅ローン返済などの支出も増える。罹患率も上昇するため、がん保険のニーズもピークに。

＜がん統計＞

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  がんの罹患率は40代が全体の約5.4%、50代が全体の約9.3%と、50代から急増する。
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  男性の場合、５大部位（大腸、胃、前立腺、肺、肝および肝内胆管）のうち、大腸が50代前半から、胃、前立腺、肺は、50代後半から増加している。
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  女性の場合、５大部位（乳房、大腸、肺、胃、子宮）のうち、乳房は45歳から49歳で最初のピークを迎えるが、その後減少。大腸は、男性と同じく50代前半から増加する。胃と肺は、男性の増加と比べると緩やかではあるものの50代後半から増え始める。子宮も50歳から59歳でピークを迎える。全体としては、乳房と子宮の増加が顕著。

＜想定されるリスク＞

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  妻が罹患した場合、医療費以外の家事や育児に加えて、親の介護をアウトソーシングするための費用がかかる

＜がん保険に加入するメリット＞

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  がんに罹患した場合の経済的リスクに備えられる。

＜がん保険に加入するデメリット・留意点＞

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  住宅ローン返済や子どもの教育資金以外に、将来の老後費用も気になる時期で、保険料負担が重荷になる可能性がある。
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  終身型がん保険の場合、がん医療の変化によって保障内容が十分でなくなる可能性がある。
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  既往症などでがん保険に加入できない可能性がある。
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  保険料負担軽減のため、夫のがん保障が優先され、共働きの妻のがん保障が見落とされがち。家計への貢献度に応じて、妻の保障も確保しておくべき。
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  保険料負担を考えて、保険料が割安な勤務先の団体保険や「定期型」も検討してみる。あるいは、定期型や更新型で備えていた人は、終身のがん保障を確保しておきたいなら、「終身型」に切り替える時期。

460代から70代・定年退職して子どもは独立

＜ポイント＞

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  罹患率は上昇するが、子どもが独立して公的年金の受給も開始している場合、がんによる経済的リスクは③の40代から50代に比べて小さい。
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  ただし、住宅ローンの残債が多い、退職金が少ない、金融資産が少ない、公的年金などの年金額も少ない、老親の介護を担っている、お金をかけてもがん医療の選択肢を広げたいなどの場合は、保険で備えておいたほうが安心。

＜がん統計＞

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  がんの罹患率は60代が全体の約23.7%、70代が全体の約31.4%と、この年代で全体の半数以上を占める。
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  男性の場合、５大部位（大腸、胃、前立腺、肺、肝および肝内胆管）のうち、大腸は、60代で増加傾向が鈍化。65歳から69歳では前立腺、70歳から74歳では胃と肺が罹患率で上回る。胃と肺は、超高齢になるまで増加。50代後半で急増した前立腺は、75歳から79歳まで増加後、減少。肝などは、60代、70代にかけて緩やかに増加していく。
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  女性の場合、５大部位（乳房、大腸、肺、胃、子宮）のうち、乳房は、40代後半に1回目のピークを迎えた後、いったん減少するが、65歳から69歳で2回目のピークとなる。子宮は50代がピークでその後緩やかに減少。大腸・肺・胃は、60代から70代では年齢とともに増加。特に年齢の立ち上がりが早かった大腸が多い。

＜想定されるリスク＞

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  収入源がおもに年金収入のみになるので、保険適用になる医療費以外に差額ベッド代や通院のためのタクシー代など、治療費がかさんだ場合の費用負担が大きくなる可能性がある。
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  がん以外の病気（脳血管疾患や認知症など）に罹患するリスクもあり、病気によっては、要介護状態になって、介護費用がかさむ可能性もある。

＜がん保険に加入するメリット＞

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  がんに罹患した場合の経済的リスクに備えられる。

＜がん保険に加入するデメリット・留意点＞

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  収入が公的年金などのみの場合、保険料負担が重荷になる可能性がある。
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  周囲にがんや心筋梗塞など重篤な病気にかかった人も増え、不安を煽られて必要以上に保険を掛け過ぎてしまいがち。
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  既往症などでがん保険に加入できない可能性がある。
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  保険料負担を考えて、保険料が割安な「共済」や「少額短期保険」を検討してみる。
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  判断能力が低下した場合に備えて、保険加入の有無や商品内容、保険証券の保管場所などを親族に伝えておく。また、被保険者に変わって保険金などを請求できる指定代理請求人を指定しておく。

このように、がん保険の考え方はここに挙げたライフステージ別以外にも、就労形態が正規雇用or非正規雇用、会社員or自由業・自営業、持ち家の有無、世帯年収、保有資産、妻の働き方などの要因によっても変わります。
とにかく、がん保険は、がん罹患後の本人やご家族の経済的に困る度合いによって、必要な保障が変化することを理解しておいたほうがよいでしょう。