まだ若いから大丈夫？がん保険はいつ加入したらいい？

30代以下でがんに罹患するリスクはわずか1%から2％

がん保険は、がんに罹患した場合のお金の負担をカバーするための保険です。したがって、「がん保険にいつ加入するのがよいか」という問いは、いつ、その人ががんを発症するか？という点に深く関わってきます。

そこでまず、罹患率から加入時期を考えてみましょう。
日本人の2人に1人ががんに罹患すると言われていますが、これは生涯を通じた場合です。がん全体でみた年齢別のがんの罹患率（2015年）（※1）は、39歳以下の場合、男性1.1%、女性2.0%とかなりの低さです。

40代で男性2.6％、女性5.8％、50代で男性7.7％、女性11.7％と年齢があがるにつれて徐々に高くなるものの、60代でも男性20.9%、女性19.9％と2割程度。70代になってようやく、男性41.5％女性30.9％とリスクが高いといえるような数字になってきます。
これらの結果からすると、「がんは高齢者の病気で、若い時からがん保険に加入する必要がない」と言えるかもしれません。加入するなら、罹患リスクが高まる60代からが良さそうです。ただ、この年代になると、既往症や健康状態によって加入できない可能性も出てきます。

また、当然のことながら、罹患率が高まるにつれ、保険料も高くなります。
特に、女性の場合、がんにかかりやすい年齢（がん年齢）は、男性よりも早く40歳くらいから。男性も50代になると罹患率が上がりはじめます。
保険料も考慮するなら、加入時期は罹患率が上昇する前である、男性50代前後、女性40代前後に加入するのが安心だと言えそうです。

ベストな加入時期は「がんに対する保障ニーズが高まったとき」

しかし、これはあくまで罹患率や保険料から考えた目安です。若年層の罹患リスクが低いと言っても、可能性はゼロではありません。

筆者が乳がんの告知を受けたのは40歳のとき。医療保険には加入していましたが、まさか自分ががんにかかると思っていなかったので、がん保険には未加入。周囲には、もっと若い年齢でがんを発症した患者さんがいらっしゃいました。
皆さん、「こんな若いときにがんにかかると思っていなかった」と口を揃えます。私と同じく、がん保険に加入しておられる方は、ごくわずかでした。

そして近年、より若い世代の罹患者が増加している傾向がみられます。
以下の図表は、年齢階級別がん罹患率の推移（1980年、2000年、2016年）です。
全体的に、男女とも1980年（点線）に比べて2016年（濃い実線）のほうが、罹患者の増加時期が早くなっています。
とりわけ男性は1980年から2016年にかけて60歳以上、女性は2000年から2016年にかけて40歳以上に罹患率の増加が目立ちます。

先ほど「保険料も考慮するなら、加入時期は罹患率が上昇する前に加入するのが安心」とお伝えしましたが、保険料がおトクかどうかばかり気にして、罹患率が高まるギリギリまで待っている間にがんにかかってしまったというのでは、取返しがつきません。一度、がんに罹患すれば、原則として、がん保険や三大疾病保障保険などには加入できなくなります。
罹患率や保険料が払える範囲かどうかも気になりますが、がん保険に加入するタイミングは、ご相談者さんのように、結婚や出産で扶養家族が増えたりするほか、高額な住宅ローンを組んでマイホームを購入したり、預貯金や収入が少ないため、がん治療にかかる費用が心配だったりなど、がんに対する保障ニーズが高まったときがベストではないかと思います。

【図表：年齢階級別がん罹患率の推移（1980年、2000年、2016年）】

• ※1

  出所：公益財団法人がん研究振興財団「がん統計‘19」
  https://ganjoho.jp/data/reg_stat/statistics/brochure/2019/cancer_statistics_2019_fig_J.pdf

がん保険の加入目的�@「がん治療にかかる医療費などの補てん」

ここで「がんに対する保障ニーズ」についてもう少し詳しく説明しましょう。
保障ニーズとは、がん保険の加入目的と言い換えることができます。大別すると、�@がん治療にかかる医療費などの補てん、�Aがんによる働き方の変化で減少した収入の補てん（詳しくは後述）の2つがあります。

�@を加入目的とする方は、がん保険といえば、がん治療に高額な費用がかかる、あるいはその可能性があるから加入するものとお考えの方が多いと思います。
まず、がんの治療費は、がんの種類と進行度によって大きく変わります。ざっくりいうと、早期がんよりも進行がんで発見されたほうが治療期間は長引き、治療費も高額になりがちです。相対的に再発リスクも高く、再発・転移すれば、さらに治療費はかさみます。
とはいえ、公的医療保険の適用になる標準治療の場合、自己負担分は年齢と所得によって1割から3割ですし、高額療養費制度も利用可能です。

さらに、医療の進歩によって、入院期間は年々減少傾向にあり、がんといえども平均在院日数は17.1日です（悪性新生物の場合※2）。
このような状況から、がん保険加入の是非を論じたサイトなどでは「公的医療保険が適用になる医療を受けるなら、ある程度の預貯金があれば、がん保険は不要」といった説明をしているものが少なくないように感じます。

がん経験者である筆者は、これについて半分が適切で、半分が不適切だと考えています。
適切なのは、がんの医療費を預貯金でまかなう方法もあるという点。そして不適切と感じるのは、公的医療保険が適用になる医療を受けるなら、がん保険は不要という点です。
不適切な理由は2つあります。1つは、公的医療保険が適用されても高額な医療費負担に耐えかねて治療を変更・断念する方がいること。（詳しくは第５話「もし、経済的な理由で、がん治療の変更を迫られたら…。~がん治療にかかるお金と保険について~」をご参照ください）もう1つは、がんにかかるお金が、保険適用になる医療費だけはないということです。

たとえば、差額ベッド代や先進医療、診断書作成料、通院のための交通費・宿泊費など、個々の家庭の状況によって、さまざまなお金がかかってきます（詳しくは第１話「もうそろそろ心配だけれど…「がん保険」って、入るべき？」をご参照ください）。
もちろん、患者さんの中には、それほど医療費やその他の費用がかからなかったという方もいるでしょう。しかし、がんにかかる医療費などはケースバイケースであり、「公的医療保険が適用になるなら、医療費は心配しなくてもよい」という言葉を鵜呑みにしないことです。

• ※2

  ：厚生労働省「平成29年（2017）患者調査の概況」
  https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/17/dl/kanja-01.pdf

がん保険の加入目的�A「がんによる働き方の変化で減少した収入の補てん」

続いて加入目的�Aについてみてみましょう。
患者さんの中には、がんに罹患したことで、以前と同じように働けなくなったり、仕事を辞めてしまったり、働き方が変わる方もいます。そうすると、多くの場合は収入が減少し、生活費や住宅ローン返済、子どもの教育費などの支出がまかなえません。その上、医療費が上乗せされるのです。

そこで気になるのは、仕事や収入に影響があったがん患者さんが、どのくらいいるのかという点です。

がん経験者の就労や収入に関する調査のうち、今回は、2020年12月に実施された、乳がんや子宮頚がん、子宮体がん、卵巣がんといった女性特有のがん経験者を対象に行った調査（※3）をご紹介したいと思います。

この調査は、同年4月の調査に続いて2回目で、今回もコロナ禍でのがん治療への影響のほか、抑うつの状態、就労・収入など経済面への影響などについて質問しています。
まず、就労に関しては、コロナ前と比べて「まったく変化はない」と回答した人が全体のうち39%と最も多かった一方で、仕事の量や回数が減るなど、就労状況に何らかの影響を受けている人が約31％（260人）いました。

収入に関しても、「ほとんど変化はない」が55%と過半数以上を占めているものの、「コロナ前と比べて世帯年収が減った」が約39％（430人）と4割近くにのぼりました。そのなかには、5割以上収入減との答えも６％（65人）あり、影響の大きさがうかがえます。

筆者は、医療機関で、がん患者さんやご家族への仕事やお金についての相談を定期的に行っています。この結果について、最近の仕事や収入への影響は、がんに罹患したことだけでなく、コロナ禍による勤務形態の変化や業績悪化などで、残業代や出張費などの手当が減ったり、契約の更新が行われず収入が減少したり、ということも要因ではないかと思います。
正社員であれば、リモートワークの推奨で、がん治療中は在宅勤務になって良かったという方も少なくないのですが、非正規雇用や自営業・自由業の患者さんは、仕事自体がなくなり、その後、復職の目途が立っていないケースも見受けられます。

このような患者さんのご相談を受けたとき、「医療保険やがん保険などに加入していませんか？」とお聞きしても、「メインの稼ぎ手が夫なので、私が病気になって収入が減ってしまっても、家計にそれほど影響はないだろう。私に保障がなくても大丈夫、と思って加入していませんでした」と言われることがよくあります。あるいは、家計に二人分の保障を準備するだけの経済的余裕がないため、収入の高い夫のほうを優先させるといったケースも少なくありません。
正規・非正規の違いはあっても、今や共働き世帯が多数を占め、家計を支えている状況を考えると、夫婦のどちらかががんに罹患しても、世帯年収が減ってしまうことの影響は小さくないのです。

• ※3

  ：一般社団法人ピアリング「第2回新型コロナウィルス感染症（COVID−19）感染拡大によるがん患者さんへの影響緊急実態調査」

2つの加入目的によってがん保険選びや加入時期が変わる

がんに罹患したことによる支出増と収入減。この2つの家計への影響のどちらか、あるいは両方を、どの程度保障したいかによって、がん保険選びや加入時期が変わってきます。
たとえば、現役世代で、生活費や住宅ローン返済、子どもの教育費がまだかかる時期であれば、医療費などの支出増よりも、収入減のほうがライフプランに与える影響は大きくなる傾向があります。がんに罹患したことによる継続的な収入減に備えるために、がん保険を活用する方法は有効でしょう。

また、定年退職後ですでに公的年金を受給しているなら、収入減よりも、治療費や差額ベッド代など支出増に備えたいというニーズのほうが高いと考えられます。
いずれにせよ、保険に加入するタイミングの良しあしは、保険料や罹患リスクがすべてではありません。

がんに罹患した場合、経済的にどのような点が不安なのか、それに対して、加入している公的保険でカバーできないか、預貯金でどれだけまかなえるのかを検討しましょう。
その上で、がん保険が必要なのであれば、保険料と給付のバランスを考慮しながら、商品選びをしてみてください。