男女別がん保険の考え方（男性編）

家族のがんをきっかけに自分自身の保障を見直す

わが家も、私自身が乳がんに罹患した後、すぐに夫のがん保障を見直しました。
日本人の場合、男性のがんの53.3％、女性のがんの27.8％は、喫煙や飲酒、食事、運動、肥満といった生活習慣や感染が原因でがんになったと考えられています（※1）。
夫婦や家族として、長年、同じ生活を営んできたのであれば、そのうちの誰かががんを発症したということは、それ以外の家族のがんリスクも相対的に高くなります。
私がこれまでご相談を受けてきた中でも、たとえば、同居する義母が乳がんになり、嫁にがん検診を勧めたところ、同じく乳がんが見つかったなど、‘同時多発的’にがん患者となったケースは珍しくありません。
がん保険は、加入後、3ヵ月あるいは90日間といった免責期間が設けられているのが一般的。保険に加入しても、この間にがんが見つかった場合は保障の対象外です。ご相談者も加入するならば、この点を考慮して、早めに加入しておくと安心でしょう。

※1：出所：がん情報サービス「がんの発生要因」（2022年3月27日確認）

男性ががん保険に加入するときの4つのポイント

そして、ご相談者がおっしゃるとおり、「女性とがん保険」に関しては、さまざまなサイトなどでご紹介されていますが、「男性とがん保険」というのはあまり見かけないキーワードかもしれません。
あくまでも私見ですが、基本的な考え方は男女同じだけれども、女性には女性特有の事情や特筆しておくべきポイントがあるということではないでしょうか。本連載でも、第13話「男女別がん保険の考え方（女性編）」にまとめてありますので参考になさってください。
そこで、今回は、ご相談者の事例をもとに、男性ががん保険に加入する際、知っておきたい4つのポイントをお伝えしたいと思います。

• ①

  男性が罹患しやすい「がんの種類」を知っておくこと
• ②

  男性が罹患しやすくなる「がん年齢」を知っておくこと
• ③

  自分が加入している「公的保障の内容」を知っておくこと
• ④

  ライフステージによって、優先すべき「がんのリスク」を知っておくこと

上記は、女性とがん保険でご紹介したものと同じですが、内容や着眼点が若干異なります。それぞれ詳しくご説明しましょう。

①男性特有の「前立腺がん」が急増

男性の場合、罹患数が多いのは前立腺がんで、がん罹患全体の16.3％を占め、僅差で胃がん（16.0％）、大腸がん（15.6％）、肺がん（14.8％）、肝臓がん（4.8％）と続きます。
一方、死亡者数が多いのは肺がんで、がん死亡全体の24.2％を占め、次いで胃がん（12.7％）、大腸がん（12.4％）、膵臓がん（8.2％）、肝臓がん（7.6％）の順となっています（図表１参照）

図表1　男性の罹患数・死亡者数の多いがん

＊出所：国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」をもとに作成（2022年3月27日確認）

男性の場合、女性よりも胃や大腸、膵臓、肝臓など消化器系のがんが多い印象です。そして、急増しているのが男性の罹患数第1位の「前立腺がん」です。
前立腺は、精液の一部を作る男性特有の臓器で、膀胱・精嚢の前方に存在することが名前の由来となっています。
ただし、もともとは欧米に多いがんで、日本などのアジア圏ではあまりみられませんでした。ところが近年、高齢化や食生活の欧米化、PSA検査（※2）の普及によって、患者さんが増えています。
とはいえ、前立腺がんは、比較的進行が緩やかだと言われており、5年相対生存率（2011年から2013年全症例）は、ステージ�T期から�V期が100%、ステージ�W期でも65.6％です（※3）。そのため、PSA検査で早期に発見して、適切な治療を行えば、生存率も高いということは、ぜひとも知っておいていただきたいところです。

※2：血液中にある前立腺に特異的なタンパク質の一種「PSA」の値を測定する検査。数値が上がれば前立腺がんのリスクは高くなるが、年齢によって基準が設けられている。スクリーニング検査のなかで、最も精度が高く、簡単に受けられる。
※3：出所：全国がんセンター協議会「全がん加盟施設の生存率共同調査」（2022年3月27日確認）

②男性の罹患率は50代後半から急増する

また、1980年と2017年を比較すると、男女ともに、1980年は80歳代をピークに罹患率が減少するのに対して、2017年はずっと右肩上がりに患者さんが増えています。
前掲の前立腺がんや肺がんなどは60歳以降、高齢になるほど増加傾向にあり、検査など診断精度の向上も一つの要因です。
ご相談者は、50代前半ということですから、年齢とともに、まさにこれから罹患リスクが高まる時期。それと併せて保障ニーズが合致するのであれば、がん保険に加入するベストタイミングと言えるでしょう。

図表2　年齢階級別がん罹患率推移（1980年、2000年、2017年）

＊出所：公益財団法人がん研究振興財団「がんの統計2021」P51

③自分が加入している「公的保障の内容」は？

ご相談者の場合、フリーランスということですので原則として労働保険はありません。がんに罹患して失業しても、雇用保険の「基本手当」が受けられませんし、健康保険の「傷病手当金」や健保組合などの「付加給付」もなしです。
さらに、治療と仕事を両立させるにあたって、勤務先の福利厚生制度（年次有給休暇、失効年休積立、傷病・休職制度、フレックスタイム・短時間・在宅・配置転換・再雇用制度など）も受けられません。
その分、自助努力として預貯金や民間保険で賄わなければならないということです。
なお、ご相談者の奥さまが会社員ということであれば、病気になった家族の世話をするための特別有給休暇を導入している企業もあります。乳がん治療を続けておられる奥さまご自身の活用も含め、奥さまの福利厚生制度を確認しておきましょう。

図表3　社会保険の種類

＊筆者作成

④ライフステージによって優先すべき「がんのリスク」とは？

男性の場合も、妻を夫などに置き換えれば、基本的な考え方は同じとなります。さらに、夫と妻の就労形態別に細分化したものが図表４です。なお、「専業主夫」の方は、まだ少数派と思われますので省略しました。
以下の図表から、いずれのリスクの優先度合いが強いのは、自営業者かつ子どもや老親など扶養者のいるシングルファザーや共働きファミリー。一方、夫婦いずれも会社員のディンクスカップルの場合、リスクが相対的に低く、がん保険でなくても預貯金でもまかなえる可能性はあるでしょう。
ご相談者の場合、「夫・自営業者など、妻・会社員など」に該当して、それぞれのリスクが〇になっていますね。

図表4　男性のライフステージ別のがん保障の優先度の目安

＊筆者作成
＊それぞれのリスクは相対的なものであり、個々の事情によって異なる場合もある
◎：リスク・優先度は非常に高い
○：リスク・優先度は高い
△：リスク・優先度はあまり高くない

ここで、男性の場合の支出増リスクや収入減リスクの考え方で2つ注意点があります。
まず1つ目は、持ち家や住宅ローンの有無です。
賃貸の場合、がんに罹患して収入が減少すれば、もっと家賃の低い物件に引越しするなど柔軟な対応が可能です。
しかし、持ち家かつ多額の住宅ローンが残っている場合、見直しは容易ではありません。売却しようにも、現金化には時間がかかるケースがほとんどですし、不動産価格によっては、売却しても借金が残ってしまうケースもあります。
がんなどの特定疾病に対する保障付きのがん団信が付帯されていなければ、当然のことながら、住宅ローンの支払いは継続します（がん団信については第9話「がん保険とがん団信は、どう違う？どう選ぶ？」もご参照ください）。
特に、収入が多いご家庭ほど、多額な住宅ローン返済を抱えがちですし、その返済のメインは男性（夫）となるケースが多く存在します。がんに罹患した後、収入が減少した際の保障を、男性（夫）名義の借入金などの返済や子どもの教育費などの「固定費」も含めて考えるかどうかがポイントです。
2つ目は、がん医療にどれくらいお金をかけるか、かけたいかです。
女性の場合、医療費以外に、家事や育児、介護などのアウトソーシング費用やQOL維持にかかるお金を想定しておくべきだということは以前お伝えしました。
一方、男性の場合、総務省「平成28年社会生活基本調査」によると、共働き世帯において１週間のうち炊事、掃除、洗濯、買い物などの「家事関連」に費やす時間は、男性は子どもの有無にかかわらずわずか29分（女性は夫婦のみの世帯の場合は182分，夫婦と子どもの世帯の場合は233分）。この結果から家事などへの経済的影響が少ない可能性があるかもしれません。
しかし、医療費が高額になる可能性は考えておく必要があります。

以下の図表は、がんの種類別の入院費用です。男性が罹患しやすいがんは乳がんよりも高くなっています。
もちろん、公的医療保険の高額療養費の適用を受ければ、さらに自己負担は軽減できますが、高額な薬物療法が長期化すれば、保険適用になっても費用はかさむでしょう。
どのような治療を選択するかによって、医療費は大きく変わってきます。多くのがん保険には、セカンドオピニオンやカウンセリングなど、がん患者さんやご家族に利用してほしい保険付帯サービスが提供されていますので、こちらもぜひご活用ください。

図表５　医療費（性別）【年間】（2020年度／急性期グループ）

＊出所：公益社団法人全日本病院協会「診療アウトカム評価事業」をもとに作成