リスク高まる60代以降の高齢者に「がん保険」は必要か？

高齢者の「がん罹患リスク」はどれくらい？

そして、より一層、罹患リスクが高いのは60代のご両親です。細胞の老化や加齢に伴う免疫機能の低下によって、一般的に、高齢になればなるほどがんの罹患リスクは高まります。【図表１】の年齢階級別のがん罹患率の推移を見ると、女性は40代から、男性は50代から急増していることが一目瞭然です。

また、【図表2】の年齢階級別の罹患リスクでは、男女ともに2人に１人が一生のどこかでがんになるのは同じ。ただ、生涯の罹患率は男性65%、女性約50%と15%以上も差があります。さらに、60歳代では男女とも約20%以上、70歳代では男性約40%、女性約30%と、50歳代以下と比べると、格段にがんに罹患する割合が増えてきます。

併せて、男女とも最も罹患数が多い大腸がんと男性1位の前立腺がん、女性1位の乳がんについても、どれくらいの年齢で罹患リスクが高まるのか確認しておくとよいでしょう。

【図表1】年齢階級別がん罹患率推移（1980年、2000年、2018年）

※出所：公益財団法人がん研究振興財団「がんの統計 2022」

【図表2】年齢階級別罹患リスク(2018年罹患・死亡データに基づく)

※出所：公益財団法人がん研究振興財団「がんの統計 2022」

定年退職後は「保険」よりも「貯蓄」を優先させたほうがよい理由

このように高齢者ほど、がんが発症しやすくなるとはいえ、相対的にリスクが高い分、保険料も高くなりがちです。

そして、ご両親のように仕事をリタイアして年金生活に入った高齢者の場合、亡くなるまで公的年金が支給されますので、最低限の生活費は確保できています。

現役時代であれば、休職などによる収入減少リスクに備えたり、住宅ローン返済や子どもの教育費などの固定費を捻出したりといったこと考慮しなければなりませんが、これらのハードルをクリアしているなら、がんの治療費のみ視野に入れて備えておけばよいはずです。

その際の備え方についても、保険ではなく貯蓄を優先させたほうが、医療費以外に交通費や入院時の雑費など、無条件に何にでも自由に使えて、使い勝手はよいと思います。

たしかに誰しも、徐々に心身が衰えて、周りの同年代の友人・知人が病気・ケガ・要介護状態になったと聞くと、不安に駆られて、つい保険に頼りたくなるお気持ちはお察しします。しかし、保険はあくまでも保険会社との約束事（保険約款）を満たしてはじめて受け取れるもの。いざという時に頼りになる存在ではありますが、万能ではありません。

ですから、貯蓄が十分にあれば、保険に加入しない＝「卒業」するという選択肢も考えられます。

ご相談者のご両親も定年後に保険を見直しされたとのこと。貯蓄は2,000万円ありますし、仮に、がんなどの病気になっても、これでまかなえると、不要な保険は解約されたのかもしれませんね。

60代から70代でも「6割以上」ががん保険に加入している

気になるのが保険料です。同調査では、がん保険を含めた何らかの生命保険に加入している世帯の平均年間払込保険料は、全体の平均37.1万円。年代別では、65歳から69歳が最も高く43.6万円となっています。

さらに、それぞれ70歳から74歳33.7万円、75歳から79歳31.4万円、80歳から84歳28.6万円、85歳から89歳35.8万円、90歳以上25.6万円と、月額2万円から3万円以上の保険料を負担しているのです。

年間払込保険料を世帯年収に占める割合でみると、個人年金を含む全生保では全体の平均6.7%に対して、75歳から79歳、85歳から89歳では1割を超えています。

長生きリスクに備えて、より多くの高齢者が保険に安心を求めておられるのでしょう。しかし、増える見込みの少ない年金生活に入っても、現役時代と同程度の保険料を支払う価値が、その保険にどれだけあるのかきちんと精査すべきです。

【図表3】ガン保険・ガン特約の世帯加入率（世帯主年齢別）（民保加入世帯ベース）

※出所：（公財）生命保険文化センター「2021（令和３）年度 生命保険に関する全国実態調査」より

どれくらいの「貯蓄」があれば老後の医療費はまかなえる？

もちろん、これは医療費総額で、公的医療保険や高額療養費制度の適用を受ければ、自己負担ももっと軽減されます、たとえば、65歳から69歳の医療費220万円×3割負担＋70歳以上の医療費1,364万円×2割負担＝338.8万円と計算すると、65歳以降、1人あたり約340万円の貯蓄があれば、保険適用になる医療費に関しては十分まかなえるとも言えるでしょう。

さらに、がんについては、一般的に、治療費の目安は年間50万円から100万円とアドバイスしています。これは、これまでの患者調査などに基づいた額ですが、最近発表されたデータを1つご紹介します。

ティーペック株式会社の調査によると、がんの診断から治療にかかる自己負担費用の総額は平均56万円（20万円から50万円が最多）で、このうち、通院時にかかる医療費以外の費用の総額は、平均13万円（1万円から10万円が最多）です。【図表4・5参照】

また、がん治療にかかる費用は、がんの種類やステージ（進行度）に応じて変わる可能性が高いもの。同調査の自己負担費用の総額をがん種別で見ると、比較的少ないのは「大腸がん」「前立腺がん」「子宮がん」、多いのは「乳がん」「肺がん」、全体値並みとなっているのが「胃がん」となっています。

そして、ステージ別では、ステージが上がるほど費用は上がる傾向にあり、ステージ0期では平均25万円に対し、ステージ�W期では平均112万円と4倍以上の差が出ています。これは、医療費以外にも通院にかかる費用も同様です。

ここから、どのがんでも一律に費用がかかるわけではなく、早期に発見して、適切に治療すれば、身体だけでなく、経済的にも負担が軽くなることがお分かりいただけるでしょう。
ステージ別の治療費については「第12話:がんのステージ（病期）で治療費はどう変わるのか？」も参照ください。

【図表4】

【図表5】

※出所：ティーペック株式会社「2022年がん罹患者の治療実態調査」

がん保険で備えたほうがよい高齢者のケースは？

• ①

  貯蓄が十分ではなく、年金額も少ない場合
• ②

  貯蓄はあるが、すでに使いみちが決まっている場合
• ③

  がん治療の環境を充実させたい、医療の選択肢の幅を広げたい場合

まず①については、たとえば、患者さんが「非正規雇用・自営業などで国民年金のみ」、「会社員の夫と死別（あるいは離別）した妻」のような場合です。特に後者は、夫婦2人揃って元気な間に、旅行や趣味で退職金や貯蓄を大きく取り崩してしまい、夫の病気や介護、葬儀などにもお金がかかって、気づいたときには予想以上に貯蓄が減っていた。夫婦2人分の年金なら家計収支はトントンでも、妻1人になったとたん、年金は激減します。

ちなみに、2023年1月20日に厚生労働省が発表した2023年度の国民年金（老齢基礎年金（満額）1人分）は66,250円、厚生年金（夫婦２人分の老齢基礎年金を含む標準的な年金額）224,482円となっています。

自営業などで老齢基礎年金しかない人は、満額でも年金だけで生活するのは難しい。また、65歳以上女性の死別による配偶者無し世帯の平均年金額は12.1万円。遺族厚生年金を受け取っている場合でも13.7万円です［出所：「公的年金受給者に関する分析ー配偶者の状況と現役時代の経歴（就労状況）からみた年金受給状況ー」（厚生労働省）（https://www.mhlw.go.jp/content/koutekinenkin_jukyusha_202106.pdf）］。

いくら日本の公的医療保険制度が手厚くても、一定の医療費負担は発生します（70歳以上の高額療養費の自己負担：住民税非課税世帯で外来8,000円、入院24,600円）。
年金が少ない高齢者にとって、がん治療が長期化すれば、この額であっても負担に感じる方もいらっしゃるでしょう。

②については、貯蓄はあるけれども、老後の生活費の補てん分なので、治療費として使えない。あるいは、マイホームのリフォームや修繕費用、子どもへの援助資金、終活のための資金など、すでに使い道が決まっているなどのケースです。

高齢者でも、まだ働いて収入を得られている場合は貯めることも可能ですが、今の金利水準では、必要な額を貯める時間は限られています。また、働いても貯蓄するだけの余裕がない場合も少なくありません。

③については、標準治療だけではなく、先進医療や自由診療も含めて、治療の選択肢の幅を広げたいという高齢者です。保険診療でまかなえない部分を補填するなら、がん保険を活用するのをおすすめします。

また、がん治療にかかるお金は医療費だけなく、それ以外の費用も必要です。特に高齢者で膨らみがちな支出は、治療環境を充実させる「交通費」と「差額ベッド代」です。

前者は通院する場合、体力的に公共交通機関を使うのが難しく、抗がん剤治療や放射線治療のためにタクシーを利用することでかかってきます。

さらに、地方から首都圏の病院に通院する場合、ご本人だけではなく、ご家族も付き添うことが多く、人数分の新幹線代や飛行機代、宿泊費がかかるケースもあります。

後者の差額ベッド代（1人部屋）の平均額は8,315円［出所：「主な選定療養に係る報告状況」（厚生労働省）（https://www.mhlw.go.jp/content/12404000/000989593.pdf）］です。

がん（悪性新生物）の平均入院期間は19.6日ですが、高齢になるほど長期化し、65歳以上は21.4日、70歳以上は22.6日、75歳以上は24.8日となっています。［出所：「令和２年（2020）患者調査の概況」（厚生労働省）（https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/20/dl/heikin.pdf）］

言うまでもなく、交通費も差額ベッド代も保険適用外で全額自己負担です。
たとえば、65歳以上で乳がんに罹患した場合、平均入院期間は23.8日。個室代8,000円とすると差額ベッド代だけで約19万円。退院後、往復3,000円のタクシーを利用して、放射線治療（25回照射）を受けると、交通費は3,000円×25回＝75,000円。合計約26.5万円が交通費と差額ベッド代だけでかかる計算です。

65歳から「がん保険」に加入すると保険料はいくら？

では、最後に高齢者ががん保険に加入する場合の保険料と受けられる給付の額を試算してみましょう。
【図表6】は、65歳から終身型のがん保険に加入した場合の月額保険料と平均余命まで保険料を支払った場合の目安（総額）です。プラン１は、入院保障と診断一時金のみ。プラン２はそれに加えて抗がん剤治療に対する保障も付加されています。

＜条件・保障内容等＞
A社の「終身型がん保険」
入院日額1万円（入院日数無制限、上皮内新生物の入院も対象）、診断一時金100万（保険期間を通じて1回のみ）、終身払

【図表6】

※保険期間・保険料払込期間：10年（自動更新）
※1 厚生労働省「簡易生命表（2021年）」（2022年7月発表）より、65歳時の平均余命：男性19.85年、女性24.73年

このがん保険に加入した方が70歳の時に、大腸がんに罹患して治療を受けた場合、どれくらい給付金が受け取れるでしょうか？
前掲の厚生労働省の患者調査では、70歳以上の大腸がん（結腸および直腸の悪性新生物＜腫瘍＞）の平均入院期間は18.5日。術後、再発防止を目的に抗がん剤治療を6か月受けるのが一般的。この条件をもとにそれぞれの給付金の額を計算すると以下のとおりになります。

• ・プラン1：

  入院給付金19日×1万円＝19万円＋診断一時金100万円＝119万円
• ・プラン2：

  入院給付金19日×1万円＝19万円＋診断一時金100万円＋抗がん剤治療給付金10万円×6カ月＝179万円

【図表6】の平均余命まで支払う保険料と給付金を比較すると、この事例では、プラン１，２とも女性はおトク。男性はソンという結果になりました。
もちろん、これはあくまで一例に過ぎません。がん保険にもさまざまな保障がありますし、どのようながんを発症して、どのような治療を受けるか、人それぞれです。特に高齢のがん患者は、既往症や身体的状態、がんの状態によって、積極的治療を行わないケースもあります。

いずれにせよ、単に、がんなどの病気が心配だからと、「お守り」代わりに、やみくもに保険に加入するのではなく、定年退職後は、貯蓄との兼ね合いや介護や認知症など、優先順位を考えて保険を活用する視点が重要だということです。

がんの罹患リスクが高まる高齢者は、備えをチェックする好機です。ぜひ、ご自身が加入している（あるいは加入しようとしている）保険の保険料と保障内容のバランスが取れているかを確認してみてください。